「毎日片道1時間かけて満員電車に揺られ、帰宅する頃にはクタクタ」「出社回帰の動きで、またしんどい通勤生活が戻ってきた」……そんな風に、日々の長時間の通勤にストレスを感じていませんか？ 実は、長距離通勤がもたらす影響は、単に「本人が疲れる」という個人的な問題だけに留まりません。話題の書籍『働き方の科学』から、長距離通勤が私たちの家庭生活をいかに蝕んでいるかという「不都合な真実」を紹介します。（構成／ダイヤモンド社・上村晃大）
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長距離通勤の「想像以上に深刻な影響」
コロナ禍を経て、「出社回帰」の動きが広がっています。通勤は大変ですよね。家が遠い方はなおさらです。
話題の書籍『働き方の科学』では、長距離通勤は、単に辛い以上の深刻な悪影響があると説明しています。
会社の命令で、自宅から遠い職場に通勤しなければならないこともあるでしょう。しかし、長距離通勤は、離婚のリスクを高める可能性があります。
ウメオ大学のエリカ・サンドー准教授は、スウェーデンのデータを用いて、214万人以上の夫婦（事実婚カップルを含む）を10年間追跡しました。そして、長距離通勤と夫婦の離婚リスクの関係を調べました（＊1）。
この研究は、長距離通勤を片道30km以上と定義しています。車で45分くらいの距離です。日本の平均通勤時間は片道40分、最も長い神奈川県で片道50分です（＊2）。日本では平均的な通勤時間ですが、スウェーデンではこの長距離通勤の定義に該当する人は、9％しかいませんでした。
そして、分析の結果、長距離通勤をしている夫婦は、離婚のリスクが40％高いことが示されました（＊3）。
ウメオ大学のエリカ・サンドー准教授は、スウェーデンのデータを用いて、214万人以上の夫婦（事実婚カップルを含む）を10年間追跡しました。そして、長距離通勤と夫婦の離婚リスクの関係を調べました（＊1）。
この研究は、長距離通勤を片道30km以上と定義しています。車で45分くらいの距離です。日本の平均通勤時間は片道40分、最も長い神奈川県で片道50分です（＊2）。日本では平均的な通勤時間ですが、スウェーデンではこの長距離通勤の定義に該当する人は、9％しかいませんでした。
そして、分析の結果、長距離通勤をしている夫婦は、離婚のリスクが40％高いことが示されました（＊3）。
なんと、片道40分以上の長距離通勤をしている人は、そうでない人と比べて、離婚のリスクが40％も高いことが明らかになったのです。
しかもその「長距離通勤」というのが日本の平均通勤時間というのですから、かなり多くの人が当てはまりそうな数字です。
なぜ「遠い職場」に通うと夫婦関係が悪化するのか
これほどまでに離婚リスクを跳ね上げてしまうのはなぜなのか。『働き方の科学』では、その原因をこのように推測しています。
夫婦の一方が、長距離通勤のために家を空ける時間が長くなると、家事・育児などの負担が偏り、いさかいの火種が増えます。通勤そのもののストレスが家庭にもち込まれることもあるでしょう。これらの要因が、夫婦関係を徐々に悪化させるのです。
ちょっと恐ろしい研究結果ですね。この調査結果が広まれば、出社回帰の流れに待ったがかかるかもしれません。
注
＊1 Sandow, E. (2014). Til work do us part: The social fallacy of long-distance commuting. Urban Studies, 51(3), 526-543. https://doi.org/10.1177/0042098013498280
＊2 総務省統計局「令和3年社会生活基本調査」2022年
https://www.stat.go.jp/data/shakai/2021/kekka.html
＊3 夫婦仲がもともと悪い場合、長距離通勤にかまわず居住地を選択するかもしれません。このとき、長距離通勤が離婚リスクを上昇させるのではなく、もともと離婚リスクが高い夫婦が長距離通勤をしているという因果関係の逆転が生じている可能性があります。この問題に対処するため、サンドー准教授らは企業の移転によって長距離通勤になったケースに絞って、追加分析を行いました（Hrehova et al., 2023）。会社都合で長距離通勤になったのであれば、因果関係の逆転は生じにくいと考えられます。その結果、通勤距離が10 km増えるごとに、離婚の確率が0.09％ポイント高くなることが示されました。効果量は小さいですが、長距離通勤が離婚リスクを上昇させるという方向性は変わりませんでした。
Hrehova, K., Sandow, E., & Lindgren, U. (2023). Firm relocations, commuting and relationship stability. Regional Studies, Regional Science, 10(1), 194-217. https://doi.org/10.1080/21681376.2023.2174042
＊1 Sandow, E. (2014). Til work do us part: The social fallacy of long-distance commuting. Urban Studies, 51(3), 526-543. https://doi.org/10.1177/0042098013498280
＊2 総務省統計局「令和3年社会生活基本調査」2022年
https://www.stat.go.jp/data/shakai/2021/kekka.html
＊3 夫婦仲がもともと悪い場合、長距離通勤にかまわず居住地を選択するかもしれません。このとき、長距離通勤が離婚リスクを上昇させるのではなく、もともと離婚リスクが高い夫婦が長距離通勤をしているという因果関係の逆転が生じている可能性があります。この問題に対処するため、サンドー准教授らは企業の移転によって長距離通勤になったケースに絞って、追加分析を行いました（Hrehova et al., 2023）。会社都合で長距離通勤になったのであれば、因果関係の逆転は生じにくいと考えられます。その結果、通勤距離が10 km増えるごとに、離婚の確率が0.09％ポイント高くなることが示されました。効果量は小さいですが、長距離通勤が離婚リスクを上昇させるという方向性は変わりませんでした。
Hrehova, K., Sandow, E., & Lindgren, U. (2023). Firm relocations, commuting and relationship stability. Regional Studies, Regional Science, 10(1), 194-217. https://doi.org/10.1080/21681376.2023.2174042
著者プロフィール
佐藤豪竜（さとう・こうりゅう）
慶應義塾大学総合政策学部専任講師。経済学博士、公衆衛生学修士。専門は社会疫学・医療経済学。1986年生まれ、北海道札幌市出身。東京大学経済学部を卒業後、厚生労働省に入省。職業安定局、保険局、総理大臣官邸、老健局等で労働政策・社会保障政策の企画立案に携わる。ハーバード大学公衆衛生大学院、早稲田大学大学院を修了。京都大学を経て、現職。
佐藤豪竜（さとう・こうりゅう）
慶應義塾大学総合政策学部専任講師。経済学博士、公衆衛生学修士。専門は社会疫学・医療経済学。1986年生まれ、北海道札幌市出身。東京大学経済学部を卒業後、厚生労働省に入省。職業安定局、保険局、総理大臣官邸、老健局等で労働政策・社会保障政策の企画立案に携わる。ハーバード大学公衆衛生大学院、早稲田大学大学院を修了。京都大学を経て、現職。
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