・プロのスキルと多様な視点でメンタリングを実施できる
訓練を受けたメンターによる質の高い対話が期待できます。また、社外の視点が入ることで、メンティは「井の中の蛙」になることなく、広い視野でキャリアを捉え直すことができます。
・運用負担が軽減する
マッチングや進捗管理、メンターへのフォローなど、外部企業がプロジェクトを管理してくれます。また、社内のリソースからメンターを選ぶ必要がありません。そのため、社内の担当者やステークホルダーの負担が大幅に軽減されます。
（デメリット）
・コストがかかる
外部サービスを利用するため、当然ながら費用が発生します。予算の制約を受けるため、希望者全員がメンタリングを受けられるとは限りません。
・業界知識に差がある
外部の人材なので、社内の細かな事情や専門的な業界知識には詳しくない場合があります。一方で、メンターがメンティに「素朴で本質的な疑問」を投げかけられるという点では、メリットにもなり得ます。
社内か社外かの答えは
導入目的によって変わる
では、結局のところ、社内メンターと社外メンターどちらを選べばよいのでしょうか。
結論から言えば、「そもそも何のためにやるのか（目的）」によって決まります。施策のみで「どちらがいい」と一概に言えるものではないのです。
たとえば、「今は従業員の内省を深めるよりも、とにかく溜まった不満を吐き出してもらいスッキリさせたい（ガス抜き）」、あるいは「いろんな人の話を聞いて刺激を受けてほしい」という目的であれば、「話を聴くこと」に特化した単発（スポット）の外部サービスや、気軽な社内交流としてのメンター制度でも十分機能するはずです。
しかし、たとえばマネージャークラスが抱える複雑なキャリア課題に対しては、単発で「ただ聴いてもらうだけ」では物足りなさを感じることもあるでしょう。また、「自律的なキャリア意識を醸成したい」「リーダーとしての視座を高めたい」といった、メンティの本質的な成長や行動変容を目的とするなら、「同じメンターによる継続的な伴走」が不可欠です。
