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「メンター制度」で悩むのが、相談役を誰に任せるかだ。実は、社内の人材を起用するか、社外の専門家に任せるかで効果に大きな差が現れるという。会社の風土によっても異なる、メンター役の適任とは？※本稿は、起業家の池原真佐子『相手に寄り添いながら成長を後押しする「メンター」の教科書』（日本実業出版社）の一部を抜粋・編集したものです。
社員の相談役は
誰が引き受けるべきか？
メンター制度の導入を検討する際、多くの担当者が「社内メンターにするか、社外メンターにするか」という問いに最初に直面します。
一般的にメンターといえば、社内の「斜めの関係（利害関係のない他部署の先輩）」、あるいは「社外のプロフェッショナル（会社が依頼した外部の専門家）」の2つを指すことがほとんどです。
それぞれに明確な特徴があり、得られる効果も異なります。どちらが良い悪いではなく、自社の目的やリソースに合わせて選択することが重要です。ここでは、メンター制度導入・運用の際のそれぞれのメリット・デメリットについて述べていきます。
会社の事情に精通しているが
スキルに不安がある社内メンター
他部署の先輩社員などがメンターを務めます。直属の上司・部下の関係ではない斜めの関係（編集部注／縦関係ではなく、利害関係のない第三者との関係）のため、直接的な評価権限はなく、比較的フラットな関係を築くことができます。
