データで見る未来はさらに厳しい。東京の「単独世帯=未婚のほか、離婚、死別、子どもの独立などにより一人で暮らす人」の割合を比較すると、2010年の45.8%から2035年には46%に。しかし、「少し増えるだけ」と安心することなかれ。2025年には、世帯全体に占める一人暮らしの割合が全都道府県で最多に。全国では、2010年の32.4%から2035年には37.2%にまで上昇する。約20年後の日本は、3分の1以上の世帯が一人暮らしなのだ。

参照:『日本の世帯数の将来推計(都道府県別推計)』(2014年4月推計)
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