アラブ首長国連邦の投資会社がソニーに出資するなど、中東のオイルマネーが日本企業にもなだれ込んできた。その流れをいっそう加速させる動きが出始めている。
格付け大手のスタンダード＆プアーズ（Ｓ＆Ｐ）が東京証券取引所と共同で開発した株価指数「Ｓ＆Ｐ／ＴＯＰＩＸ150シャリア指数」がそうだ。これは、日本の大型株150銘柄で構成される「Ｓ＆Ｐ／ＴＯＰＩＸ150」を、イスラム教徒の多い中東の投資家が安心して投資できるように選別し、79銘柄に絞り込んだもの。
選別するための基準が“シャリア”と呼ばれるイスラム法。よく知られているように、イスラム教では単にカネを貸すだけで利潤を得る利子行為や、豚肉、アルコール、賭け事、ポルノなどが禁じられている。そのため、これらに関係する企業を除外する必要があるというわけだ。そして、イスラム金融やイスラム法の解釈に精通した、複数のイスラム法学者で形成される“シャリアボード”が銘柄の選定を行なっている。
選ばれた銘柄のなかで、時価総額（12月４日時点）の大きい順に10社並べたのが右の表。見なれた企業が並ぶ一方で、常連のはずの金融機関が見当たらない。これは、利子を扱う割合が大きいのでシャリアに適合しないと判断されるためだ。加えて、事業の性質上、借入金が多い東日本旅客鉄道なども同じ理由から除外されている。
じつはこれらの特性から、中東の投資家はいわゆるサブプライムローンには無縁。利子が禁じられているため、債権の塊といえるサブプライム商品には手を出していないのだ。中東の投資家は世界中がサブプライムで揺れるなか、その投資意欲にいささかの衰えもない。
今のところ、このシャリア指数をベースとしたインデックスファンドなどは組成されていないため、個別銘柄に投資するしかないが、「想像以上に多くの証券会社から問い合わせが相次いでいる」（内誠一郎・Ｓ＆Ｐバイス・プレジデント）というほど、注目を集めている。近々、商品化されるのは間違いなさそうだ。
（『週刊ダイヤモンド』編集部 藤田章夫）
