世界企業のトップが
「日本型リーダー」に注目している

日本企業は資本主義化が不十分だと批判されることが多かった。いわく、投資家へのリターンが十分でない、短期的な株主価値を最大化しない、機動的なオフショアリングを行わない、社員を解雇してコスト削減しない、経営トップのインセンティブとなる報酬を支払わない……。

だがその一方で、日本企業に対する根強い信頼がある。いわく、優れた日本企業は社会と共生している。社会目的を持って利益を上げている。日常的に共通善を『生き方』として追求している。道徳的な目的を持って事業をしている。（中略）こうした日本企業の理解は、これからの経営の理論と実践に影響するだろう。（中略）

企業と社会を対立させる古い資本主義とは対照的に、優れた日本企業は、リーダーが社会的目的を持ち続ける限り、資本主義に対する新しい共同体的アプローチの見本となるに違いない。

（『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー』2011年9月号）