楽天やファーストリテイリングに続き、シャープまでもが英語を社内公用語にする方針を固めた。大企業が次々に英語を公用語化する動きは、ビジネスシーンに大きなインパクトを与えている。企業がグローバルな事業展開を図る上で、社員の英語力を強化することが必要なのは、言うまでもない。しかし、英語の習得にやる気を見せる社員がいる一方で、不安を訴える社員も少なくない。今後日本のビジネスパーソンは、こうした動きをどう捉え、どう対応していけばよいのか？ 現場の声をリサーチした。（取材・文／友清 哲、協力／プレスラボ）
楽天、ファストリに続いてシャープまで？
「英語社内公用語化」を進める大企業が続々
「社内公用語を英語にするくらいなら、Ｃ言語にしてやる!!」
ツイッター（Twitter）上でそうつぶやいて話題をさらったのは、スクウェア・エニックスの和田洋一社長だ。これは言うまでもなく、グローバル企業が相次いで「外国語を社内公用語にする」と打ち出していることに対するウィットに富んだ（？）皮肉である。
楽天の三木谷浩史社長が、「英語を社内公用語にする」と発表したのは、今年5月13日のこと。当初は経営会議や一般業務に至るまで、全社員に英語を使用させるという内容だった。
すでに半年が経っているというのに、この“事件”が私たちの記憶に「現在進行形の問題」として焼きついているのは、それほどインパクトがある出来事だったという証拠だろう。
三木谷社長は、社内に英語を導入する経緯について、「サービス会社で世界で成功した会社があまりないのは、英語が話せないことが問題ではないか。コミュニケーションを英語にすることで、本社を国際化する」と話している。
ビジネスシーンにおいて一定の外国語力が必須であることに、今さら疑いの余地はない。グローバル化する日本企業において、これまでも英語や中国語などの外国語に堪能な社員が重宝されてきたことは、紛れもない事実だ。なかには、国際化の動きを見越して、2000年代初頭にいち早く英語を公用語化したＳＭＫ（電子部品製造）のようなケースもある。
