TOTO

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、その他製造業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回はガラス・土石製品業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで13人を検証する。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「ガラス・紙」だ。

リモートワークが主体の働き方で部下の“顔”が見えない中、管理職はいかにして部下の体調変化を察知するか？さらにこれからは、メンタルケアは管理職の必須スキルとなる。日清食品HDやTOTO、リコーの取り組み事例から、コロナ禍における従業員のメンタルケアや健康管理を学ぼう。

コロナにより会社と出世の仕組みがガラリと変わった。雑談や会議など日頃のコミュニケーションに始まり、評価、育成といった局面で、これまでのやり方が通用しなくなってきているのだ。その結果、メンタル面に不調を来すことも。今、全ての働く人はスキルを更新する必要があるのだ。30社以上の実例や専門家などへの取材を基に悩める上司と部下への処方箋を提示する。

コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。

新型コロナウイルスが猛威を振るったことでトイレットペーパー不足が問題になったが、むしろ深刻なのは紙よりもトイレ本体の方だ。在庫払底の懸念が現実的となり、工務店や住宅メーカーがトイレの入手に奔走している。

「日本に来て感銘を受けたものは一体何か？」訪日外国人旅行者に尋ねたところ、「クオリティーの高い日本食」「桜や紅葉など四季と文化を感じる神社仏閣」に並び、口をそろえて大絶賛するもの。それが、温水洗浄便座である。

パナソニックの凋落はデータが裏付けている。経営者の在任期間における株価騰落率や経営力など「四つのランキング」と「特許件数」を用いて、パナソニックを含む国内電機メーカー22社の経営力を比較した。パナソニックの課題をデータで明らかにする。