ソフトバンクグループ

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？役員報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、情報通信業界の役員報酬ランキングを公開する。

2025年もあと1カ月と少し。そこで今回は、26年の世界経済の「主役」を大胆に予測しよう。スマホではなく、AI（人工知能）だけでもない。中国政府が約21兆円規模で支援する分野であり、米国ではオープンAIやグーグル、メタ、テスラなどのビッグテックが開発を急いでいる。日本では孫正義氏率いるソフトバンクグループが投資に熱心だ。世界のIT大手がのめり込む「AIの次」の事業とは？

NTTによるNTTデータグループの完全子会社化が9月30日付で完了する。これにより、NTTのグローバル再編は完成し、世界の巨大テック企業に対抗する体制を整えた。NTTグループ全体の成長をけん引することになったNTTデータグループの佐々木裕社長を直撃し、その真の狙いを聞いた。

天才的な経営手腕で、ソフトバンクグループを一代にして大企業に育て上げた孫正義氏。側近や社員らは「つまらないヤツ」と思われないように、必死に食らいついたという。そんな孫氏が会議で大事にしたこととは？

日経平均株価が最高値を更新し初の5万2000円台に突入した。米IT大手アップルの決算が好調で、ハイテク企業への注目が背景にある。世界のIT大手が今、開発を競うのが「ロボット」だ。AI分野は、推論モデルから「フィジカルAI」開発にシフトし始めた。ヒト型ロボットの実装化は、私たちの労働や生活にどんな影響をもたらすのか。映画『ターミネーター』のように人類滅亡の危機はないのか。期待とリスクが交錯するロボット開発競争の行方とは。

NTTによるNTTデータグループの完全子会社化が9月30日付で完了する。これにより、NTTのグローバル再編は完成し、世界の巨大テック企業に対抗する体制を整えた。NTTグループ全体の成長をけん引することになったNTTデータグループの佐々木裕社長を直撃し、その真の狙いを聞いた。

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、通信・メディア業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

ポイント経済圏の覇権を巡る攻防が熾烈になっている。台風の目になっているのが、三井住友フィナンシャルグループ（FG）などが展開するVポイントだ。三井住友FGは5月、ソフトバンクと提携し、VポイントとPayPayポイントの相互交換に乗り出すと発表した。ポイント経済圏同士の巨大連合が誕生することになる。Vポイントは先行する楽天ポイントとNTTドコモのdポイントを猛追するが、足元では経済圏の基盤を弱体化させかねない二つの火種がくすぶっている。

NTTグループの再編が最終段階に入った。2020年のNTTドコモの完全子会社化から4年余りで、ついにNTTデータグループの完全子会社化に乗り出した。1985年の民営化後、分割・再編成を強いられたNTTは、澤田純会長が敷いた再統合の路線を島田明社長が完成させようとしている。独立心の強いNTTデータがNTTの支配に屈した舞台裏とは。さらに、グループ再編の「完成形」に向けた次なる一手を大予想する。

ソフトバンクグループが米インテルに20億ドル（約3000億円）を出資する合意は、苦境にあるこの半導体メーカーに命綱を差し伸べるものだ。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、小売業界の主要企業を対象とし、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、2025年1～6月の半年間で働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

NTTグループ34万人のトップに立つ島田明・NTT社長が4年目の任期に入った。NTTドコモに続くNTTデータグループの完全子会社化、年功序列と予定調和を打破する大胆なグループ人事、40年ぶりの社名変更などを果たし、NTT変革の総仕上げに入ろうとしている。本稿では、長期化の兆しも見えてきた島田政権の後継レースで有力視される4人の候補の実名を明らかにする。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、小売業界の主要企業を対象とし、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、2025年1～6月の半年間で働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

投資家にとって、企業の配当額は投資判断に直結する大きな指標だ。一方で、配当額は企業の資本政策にも左右されるため、必ずしも企業の“実力”通りに配当が実施されるとは限らない。では、その実力に即した配当額とはいかほどなのか。今回、さまざまな経営指標から、独自に各社の「理論配当額」を推計。実際の配当額との差をランキングにした。本稿では、通信・メディア業界21社の理論配当額との乖離額ランキングを公開する。

総務省でNTTのグループ内の再編に対する規制強化の議論が始まった。NTTドコモに続いてNTTデータグループを完全子会社化するNTTに対し、KDDIら競合企業がこれ以上のグループ一体化を阻止しようとする攻防が再燃。NTTグループの“再統合規制”の行方と課題に迫る。

就職率が過去最高レベルに達している就活市場。「売り手市場」の中、各企業はどの大学から採用しているのか。業界別・企業別に2024年「採用大学」ランキングを作成した。今回はドコモグループ、KDDI、ソフトバンクの3大通信キャリアのランキングをお届けする。

就職率が過去最高レベルに達している就活市場。「売り手市場」の中、各企業はどの大学から採用しているのか。業界別・企業別に2024年「採用大学」ランキングを作成した。今回はドコモグループ、KDDI、ソフトバンクの3大通信キャリアのランキングをお届けする。

人手不足や原材料費の高騰による工事単価の上昇でゼネコンの業績は絶好調です。中でも、人手不足を逆手にとってスーパーゼネコンよりも存在感を高めているのが、専門工事を手掛けるサブコンです。実は、“サブ”だったにもかかわらず、待遇面ではスーパーゼネコンを脅かしています。給料を基にゼネコン業界の最新序列を明らかにします。給与2桁増でスーパーゼネコンをも上回ったサブコンは。

NTTが抱える12兆円規模の有利子負債残高は、積極的な成長投資で、さらに膨らみそうだ。巨額の借り入れを行って、AI（人工知能）分野に莫大な投資を行うことで事業を拡大しているソフトバンクグループの戦略と重なる。NTTの財務の実態と課題に迫る。

米国のAI開発加速を目指し発表された5000億ドル規模の取り組みが始動で苦戦しており、当面の計画が大幅に縮小されていることが分かった。