りそなホールディングス

関西の地方銀行は、近年再編によって誕生した関西みらいフィナンシャルグループの動向に注目する。ただ、同社の本業利益は低迷しており、シナジーを発揮できなければ再編の呼び水にはなれない。

金融業界が恐れる男がいる。かつて金融担当大臣として、銀行の不良債権処理に大なたを振るった竹中平蔵氏だ。菅義偉首相のブレーンでもある竹中氏にインタビューし、独自の金融再編論を聞いた。

菅義偉首相が自民党総裁選挙の際に「再編も選択肢の一つ」と表明して以降、その行方が脚光を浴びる地方銀行。加速する再編に向けて鍵を握る「4大キープレーヤー」について、銀行セクターのトップアナリストが解説する。

人材紹介会社から「基本的な業務遂行能力が高い」という評価を得る銀行員でも、転職活動という戦場に出れば半数は履歴書で落ちるという。あまたの転職する銀行員を見てきた渡部昭彦氏が、転職活動時の注意点を伝授する。

2017年、3メガバンクが合計3.2万人に及ぶ人員・業務量削減を打ち出し、「大リストラ時代」の到来を予感させた。未曽有の変革期の今、失敗しない転職をするために何を心掛けるべきか。銀行員の転職事情に精通する渡部昭彦氏が動画で語る。

銀行業界は、IT企業など異業界からの「領域侵犯」を受け続けてきた。今後、金融機関としての常識を持たない企業と渡り合うために、銀行は「銀行員を商品」とした、人材紹介業へと乗り出す。金融コンサルタントの高橋克英氏が力説する。

デジタル化が進むと「スマートフォンでほぼ銀行業務は実現できる」。多くの識者が再編の行方を予測する中で、金融コンサルタントの高橋克英氏は、3行あるメガバンクは2行、100行以上ある地方銀行は20行にまで減るという異例のシナリオを描いた。

邦銀は今、店舗数削減に本腰を入れ、同時に未来の店舗の在り方を模索しているさなかだ。デジタル化の分野などで先行する米国の銀行を取材してきた金融ジャーナリストの浪川攻氏は、抜本的な店舗改革を提唱する。

かつて「一国一城のあるじ」と呼ばれた支店長だが、国内店舗網の再編が進み、誰もが支店長を目指す時代は終わった。そんな中、いまだ多くの店舗を抱えるりそなホールディングスが、単線的に支店長を目指すキャリア形成からの脱却に打って出た。

長引く低金利環境の中で本業の融資ビジネスが低迷し、銀行は構造不況業種に陥った。このまま衰退産業に転落する以外になすすべはないのか。金融ジャーナリストの浪川攻氏は、その分水嶺を銀行が「プロ作りができるかどうか」だと見定める。

銀行員には、他業界ではなく銀行業界内で専門性を発揮した方がよい職種があるのも事実。銀行でしか生き残れない銀行員の職種を、多くの実績を持つ転職エージェントが紹介する。

今回は「銀行・証券・保険の平均年収ランキング2020」を作成した。1位の大手証券は年収が1300万円を超えている。ベスト10に銀行6社が入り、2位は大手損保で1200万円超だった。

今回は「銀行・証券・保険の平均年収ランキング2020」を作成した。1位の大手証券は年収が1300万円を超えている。ベスト10に銀行6社が入り、2位は大手損保で1200万円超だった。

専門性を他業界でも発揮できるのは、銀行の中でどの職種なのか。銀行からの脱出が可能な10の職種を、覆面座談会に参加した3メガバンク行員の前で転職エージェントが披露した。

転職活動を始める上で、自らの市場価値を見極めることは非常に重要だ。覆面座談会に集まった銀行員に向けて、トップ転職エージェントが転職市場で人気の高い職種TOP10と、メガバンカーに人気の高い転職先を明かす。

銀行員人生が円熟期を迎えたとき、銀行員は他社への出向に備えた人生設計を学ぶために「たそがれ研修」と呼ばれる研修を受ける。この研修の中身はどのようなものなのか。また、出向先の条件がどんどん悪化する実情とは？50代行員が赤裸々に語った。

「銀行員は人事が全て」――。テレビドラマ「半沢直樹」で描かれた通り、上司への過剰な忖度など銀行には旧態依然とした組織風土が根強く残っている。覆面座談会に集まった3人のメガバンク行員が、現状に対してありのままに苦言を呈した。

みずほ銀行が「紙の預金通帳」を発行するのに1100円の手数料を取る方針を発表し、波紋を呼んでいる。今まで「無料が当たり前」だった銀行のサービスが有料化していく流れは、今後加速していくだろう。そのとき私たちが損しないためにすべきことは何かをお伝えしたい。

構造不況に陥ったことを背景に、異業界に転職する銀行員が近年急増していた。新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、銀行は企業の資金支援というなりわいを取り戻したが、果たして「脱・銀行」の波をせき止めたのか。コロナ禍がもたらした銀行員の転職事情と人事制度の変化、今の銀行が抱える課題の真相をレポートする。

りそなホールディングスや三井住友フィナンシャルグループなど、銀行が相次いで事業会社に出資するファンドを設立する。背景にあるのは事業承継を巡る規制緩和の動きだが、各行独自の思惑がある。