りそなホールディングス

テクノロジーの進化が、地方銀行における再編の力学にまで影響を及ぼそうとしている。地銀の“盟主”といえばりそなホールディングス(HD)と SBI ホールディングス(HD)だが、どちらもこれまでとは一味違う形で地銀を取りまとめようとしているのだ。りそなHDとSBIHDによる新時代の“地銀再編”の形と、両社の「盟主決戦」の行方を占う。

金融業界がデジタルトランスフォーメーション（DX）の大波にさらされている。デジタル技術によって金融と非金融の境界線は薄れ、銀行・保険・証券の金融機関はいや応なく変革を迫られている。DXが伝統的なビジネスモデルを変え、銀行員らの出世や働き方を変える。変われない金融機関の未来には、敗戦あるのみだ。金融を舞台に繰り広げられるDX大戦の最前線に迫る。

みずほフィナンシャルグループは、度重なるシステム障害などで執行部トップの引責辞任という未曽有の危機に陥った。社外取締役が激論の末に決断したのが、旧体制との決別と3メガバンクで初となる「平成入行組」の新トップの起用である。社外取はどう動いたのか。混迷を極めた新トップ選定の舞台裏を明かす。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2021【従業員の平均年齢40代後半】」を作成した。全200社の顔触れは？

財務指標や市場評価などあらゆるデータを用いて、銀行、信用金庫、信用組合を徹底的に分析し、業界激変の時代に生き残れる金融機関を選別する。今回はメガバンクから地方銀行まで、全107銀行の収益力のランキングを作成した。

みずほが「りそなに抜かれた」と業界関係者が衝撃を受けた金融危機後に時計の針を戻そう。誕生時は最大の顧客基盤を誇り、ナンバーワンだったみずほフィナンシャルグループ。それがいつしか転落の道を歩み、メガバンクから脱落の危機に瀕している。どこで間違ったのか。

不正融資問題で揺れに揺れたスルガ銀行は、不動産投資向け融資のターゲットをシフトさせている。保有物件が総額10億円を超える不動産投資家の「メガ大家」たちが、同行の路線変更の全貌、そして「初級サラリーマン投資家」の資金調達の現実を克明に語った。

不動産投資の資金調達で頼れる金融機関はどこなのか。個人の専業不動産投資家でトップクラスの保有資産を誇る玉川陽介氏が金融機関を格付け。併せて不動産投資家に実施したアンケートから今後の融資が期待できる金融機関を明らかにした。

コロナ禍の「脱・東京集中」の流れを受け、企業誘致で熱戦が繰り広げられている。かつての企業誘致は、自治体主導のケースが中心だった。しかしビジネスチャンスとみた、埼玉りそな銀行や三井不動産といった大企業が陰でアクセルを踏み込んでいる。

「ださいたま」「ちばらき」……。東京、神奈川に次ぐ、「首都圏3番手」の座を争い、お互いののしり合ってきた埼玉県と千葉県。この争いを、もう馬鹿にすることはできない。コロナ禍で加速する「脱・東京集中」の受け皿を巡り、企業、市民から両県に熱視線が注がれているのだ。

ESG（環境・社会・企業統治）やSDGs（持続可能な開発目標）の流れが日本企業に到来している。メガバンクが投融資目標を打ち出す中、りそなホールディングスも負けじと「りそならしい」独自戦略を掲げる。その狙いを、南昌宏社長に聞いた。

新型コロナウイルスの感染拡大は、会計士の仕事に劇的な変化をもたらした。監査現場で非対面のリモート化が進み、AI（人工知能）などデジタル技術の導入が加速する。それらのテクノロジーを駆使し、会計士はコロナ禍で誘発される不正会計を見破らなければならない。その一方で企業側からは、高騰する監査報酬に不満の声が上がり始めている。コロナ監査を巡る企業と監査法人の“攻防戦”の最前線をレポートする。

コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで連載『ダイヤモンド 決算報』では、四つのランキングで上場企業の業績を分析。営業利益と純利益の上方修正率ランキング、業績上方修正期待度ランキングで勝ち組企業を、そして純利益の下方修正率ランキングで負け組企業をあぶり出した。今回はその中から、「業績上方修正期待度ランキング」をお届けする。

コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで連載『ダイヤモンド 決算報』では、四つのランキングで上場企業の業績を分析。営業利益と純利益の上方修正率ランキング、業績上方修正期待度ランキングで勝ち組企業を、そして純利益の下方修正率ランキングで負け組企業をあぶり出した。今回はその中から、「業績上方修正期待度ランキング」をお届けする。

債務不履行のリスクを織り込む格好で、ユニゾホールディングスの社債価格がマーケットで暴落している。実は、社債価格が落ちている企業は他にもある。いずれもコロナ禍で業況が悪化した企業であり、懸念されるのは大口融資で支えるメガバンクへの影響だ。

新型コロナウイルスの感染拡大は、会計士の仕事に劇的な変化をもたらした。監査現場で非対面のリモート化が進み、AI（人工知能）などデジタル技術の導入が加速する。それらのテクノロジーを駆使し、会計士はコロナ禍で誘発される不正会計を見破らなければならない。その一方で企業側からは、高騰する監査報酬に不満の声が上がり始めている。コロナ監査を巡る企業と監査法人の“攻防戦”の最前線をレポートする。

新型コロナウイルスの感染拡大は、ピークアウトする様子がない。2月以降も緊急事態宣言期間が延長になると経済に与える影響は非常に大きくなるため、勤務先の業績や自分の収入面で不安を感じる人は少なくないだろう。このような状況下でも自分でできることはある。今回は、わが家のお金を減らさない＆増やすためのテクニックを四つ紹介しよう。

2020年、未曾有のコロナ禍が日本を襲来した。21年も経済の完全回復の目処が立たない中で、メガバンクグループはどんな役割を果たすのか。三菱UFJフィナンシャル・グループの亀澤宏規社長に21年の予測と注力分野を語ってもらった。

11月10日、りそなホールディングスは連結子会社である関西みらいフィナンシャルグループに対するTOB（株式公開買い付け）を発表した。今後、関西での地方銀行の再編にどう関わるのか。南昌宏社長に直撃した。

10月、群馬県や埼玉県を地盤とする東和銀行がSBIホールディングスと資本提携した。東和銀の吉永國光会長が、SBIグループと手を組んだ理由を明かした。