経営戦略(132) サブカテゴリ

図らずも人事な人になってまず困ることは、どのような知識をどこまで身につければよいか、という点についての指標が見当たらないことです。そこで今回は人事業務のうち、教育・研修・人材育成の担当となったときに、必要な知識を学べ、上司などに専門性をアピールできる資格としてeLP（ｅラーニングプロフェッショナル）資格をご紹介します。

人事部門の機能や求められる役割は、企業の発展段階により、あるいはときどきの経営課題により、変わるものです。では、いまの人事部門への期待感はどのようなものでしょうか。今回は「戦略人事」の定義を検討してみましょう。

やらなければいけないのに、どうしてもやる気が出ない。手をつけられないまま、棚上げしている作業はないだろうか。そんな時にあなたを確実に動かす、3つの方法がある。予防焦点、感情の無視、条件付けによる計画だ。

組織の透明性を監視テクノロジーで高める動きは、今後ますます加速するだろう。HBS助教授で組織行動学を専門とするイーサン・バーンスタインは、監視による過度の透明化に警鐘を鳴らし、そのリスクとして「従業員の創造性の減退」を指摘する。

組織の生産性は、目標達成に直結する要素だ。そして従業員自身が納得しない生産性向上施策は、やがて形骸化していく。マネジャーに求められるのは、「従業員が自発的に仕事の効率化を図る、きっかけや仕組み」をつくることだ。本記事ではその3つの方法を提案する。本誌2015年2月号特集「目標達成 結果を出す組織のPDCA」関連記事。

ソニーに黄金期をもたらした成功の方程式――。それは（1）技術のカン、（2）経営のコツ、（3）市場のツボ、のシンクロナイズにあった。ソニーにしかできなかったことを、今一度見直したい。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」（のちに単行本化を予定）。

世界のエグゼクティブの間でひそかに共有されているスピーチがある。20世紀後半のアメリカを代表する知識人、ジョン・ガードナーが説いた「自己革新」（self-renewal）の教えだ。『ファストカンパニー』の創刊者テイラーは、自己革新の核となる「好奇心と学習」をリーダーの最も重要な資質であると強調する。

いかに効率的にクリエイティビティを発揮するかは、だれもが抱える課題である。歴史に残る業績を達成した偉人はどのような生活から成果を出したのか。そこから誰もが通用する黄金律を得られるか。

投資において、どこの証券会社を利用するかは、投資損益に全く影響しない。インターネットの普及で立地という差別化条件も存在しない。そのため証券業界は、完全競争に近い独占的競争の状態にあると言える。しかし、その通念は真実だろうか。

投資において、どこの証券会社を利用するかは、投資損益に全く影響しない。インターネットの普及で立地という差別化条件も存在しない。そのため証券業界は、完全競争に近い独占的競争の状態にあると言える。しかし、その通念は真実だろうか。

2010年に「複写機を卒業する」と発言して話題になった富士ゼロックスの山本忠人社長。現中期経営計画の採取年度にあたり、事業構造転換の進捗状況を聞いた。

日本の労働生産性が低いといわれて久しい。その原因の一つは間違いなく、会議の乱用にある。会議に出れば仕事をしている感があるが、その時間が実は自らの生産性を著しく下げていることに気づくはず。グローバル企業から日本企業に転身した西口一希・ロート製薬執行役員は「定例会議の80％は無駄である」と喝破、生産性向上の第一歩として、会議全廃を推進する。

「目標を明確に」はマネジメントの合言葉の1つだ。しかしトップダウンによる詳細な計画の提示には、担当チームの創造性を抑制するという一面もある。目標管理のシンプル化を説く本記事は、LINEのCEO森川亮氏が本誌2015年2月号で述べることと通底する。つまり、開発志向のマネジメントにおいて「計画は不要」でさえあるということだ。

ベイン・アンド・カンパニーの調査によれば、トップパフォーマーは平均的社員の約4倍の成果をあげることが判明した。場合によっては、その差はさらに大きいこともある。つまり、トップパフォーマーの割合が高い企業ほど、競合よりも高いパフォーマンスをあげることになる。

営業という職に負のイメージや苦手意識を持つ人がいる。しかし、営業こそがあらゆるビジネスを推進する原動力である。強引に売り込む者が勝ち、というような古い偏見を払しょくし、営業の真の価値を認識する方法とは？

マウントゴックスの破綻によって、日本ではビットコインについて「すでに終わったもの」として片付けられつつあるように思えるが、世界ではまだまだ注目を集めている。今回はビットコインでビジネスをする2社のスタートアップを紹介する。

経済合理的な「目標による管理」を追求すると、手抜きの安全性が最適であるという不条理に陥ってしまう。この問題に向き合ったのがイマヌエル・カント、ピーター・F・ドラッカー、そして「大和心」を説いた小林秀雄である。経済主義だけではない、真の「目標による管理」とは何か。

掲げた目標を確実に遂行し勝っている企業は、いったい何が違うのか。時間の有効活用を目標達成のプロセスに組み込んで実際に着実な成果を上げた、シスコの取り組みを紹介する。本誌2015年2月号特集「目標達成　結果を出す組織のPDCA」関連記事。

さまざまなところで女性活躍促進のための活動や研究などが盛んに行われており、環境整備が進められている。しかしそもそも家庭と仕事を両立させながら活躍できる女性達の特徴とは何か。またそうした女性一人ひとりが、どのような意識を持ってキャリアを形成していけばよいのかを説く。

「新興国への赴任経験は、これからのマネジメントに不可欠だ。リージョナル・マネジャーの重要性はますます高まっている」。そのように指摘するのは、日産自動車代表取締役副会長・志賀俊之 氏。そして、アジアでの人材争奪戦は激しくなっている――。2014年11月、シンガポールにて開催されたIMDのエグゼクティブ・プログラムOWP を通じた議論を紹介する。アジア新興国でのリーダーシップを考える連載、後編。