経営戦略(132) サブカテゴリ

組織横断的な協働を率いるリーダーは、参加者どうしをつなぐだけで安心してはいられない。目標が大きければ大きいほど、つながりを強化し導く必要がある。マッキンゼーの元パートナーで組織開発を専門とする筆者は、「薄い我々＝ネットワーク」の発展型として「濃い我々＝コミュニティ」の重要性を説く。

サッカーには「ティキ・タカ」と呼ばれるプレースタイルがある。発祥はスペインで、細かいパス回しによる緊密な連携プレーがその特徴だ。企業は目標達成とチーム・マネジメントについて、このティキ・タカ・スタイルから学べ――そう主張するHBRドイツ版の論考を紹介する。本誌2015年2月号特集「目標達成 結果を出す組織のPDCA」関連記事。

ますます激しくなる人材獲得競争。優秀な人が集まる会社が俄然、競争優位をつける時代だが、逆に優秀な人材を輩出する企業こそ、真の競争力ある企業ではないだろうか。

成果主義による競争の激化、職場のコミュニケーションの低下など、会社員にとって厳しい時代が続く。その歪みは不調者の増加という形で表れている。社員の健康を守り、能率の上がる「ご機嫌な職場」をつくるためには、どんな対策が必要か。

知り合いではない相手にいきなりメールを送ることを、「コールド・メール」という。経営幹部や著名人など「偉い人」に直接メールを送ることで、有益な成果につながることがある。しかし多くの人は、この行為を恐れているのではないだろうか。コールド・メール活用の秘訣を、著名ビジネスライターで起業家のピーター・シムズが紹介する。

自社内にパフォーマンスが高い人材が見つかった。しかし会社自体の業績は芳しくない。なぜだろうか。最も優秀な人材を採用するだけでは不十分なのだ。労働生産性を高めたいならば、効果的に配置する必要がある。

図らずも人事な人になってまず困ることは、どのような知識をどこまで身につければよいか、という点についての指標が見当たらないことです。そこで今回は人事業務のうち、教育・研修・人材育成の担当となったときに、必要な知識を学べ、上司などに専門性をアピールできる資格としてeLP（ｅラーニングプロフェッショナル）資格をご紹介します。

人事部門の機能や求められる役割は、企業の発展段階により、あるいはときどきの経営課題により、変わるものです。では、いまの人事部門への期待感はどのようなものでしょうか。今回は「戦略人事」の定義を検討してみましょう。

やらなければいけないのに、どうしてもやる気が出ない。手をつけられないまま、棚上げしている作業はないだろうか。そんな時にあなたを確実に動かす、3つの方法がある。予防焦点、感情の無視、条件付けによる計画だ。

組織の透明性を監視テクノロジーで高める動きは、今後ますます加速するだろう。HBS助教授で組織行動学を専門とするイーサン・バーンスタインは、監視による過度の透明化に警鐘を鳴らし、そのリスクとして「従業員の創造性の減退」を指摘する。

組織の生産性は、目標達成に直結する要素だ。そして従業員自身が納得しない生産性向上施策は、やがて形骸化していく。マネジャーに求められるのは、「従業員が自発的に仕事の効率化を図る、きっかけや仕組み」をつくることだ。本記事ではその3つの方法を提案する。本誌2015年2月号特集「目標達成 結果を出す組織のPDCA」関連記事。

ソニーに黄金期をもたらした成功の方程式――。それは（1）技術のカン、（2）経営のコツ、（3）市場のツボ、のシンクロナイズにあった。ソニーにしかできなかったことを、今一度見直したい。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」（のちに単行本化を予定）。

世界のエグゼクティブの間でひそかに共有されているスピーチがある。20世紀後半のアメリカを代表する知識人、ジョン・ガードナーが説いた「自己革新」（self-renewal）の教えだ。『ファストカンパニー』の創刊者テイラーは、自己革新の核となる「好奇心と学習」をリーダーの最も重要な資質であると強調する。

いかに効率的にクリエイティビティを発揮するかは、だれもが抱える課題である。歴史に残る業績を達成した偉人はどのような生活から成果を出したのか。そこから誰もが通用する黄金律を得られるか。

投資において、どこの証券会社を利用するかは、投資損益に全く影響しない。インターネットの普及で立地という差別化条件も存在しない。そのため証券業界は、完全競争に近い独占的競争の状態にあると言える。しかし、その通念は真実だろうか。

投資において、どこの証券会社を利用するかは、投資損益に全く影響しない。インターネットの普及で立地という差別化条件も存在しない。そのため証券業界は、完全競争に近い独占的競争の状態にあると言える。しかし、その通念は真実だろうか。

2010年に「複写機を卒業する」と発言して話題になった富士ゼロックスの山本忠人社長。現中期経営計画の採取年度にあたり、事業構造転換の進捗状況を聞いた。

日本の労働生産性が低いといわれて久しい。その原因の一つは間違いなく、会議の乱用にある。会議に出れば仕事をしている感があるが、その時間が実は自らの生産性を著しく下げていることに気づくはず。グローバル企業から日本企業に転身した西口一希・ロート製薬執行役員は「定例会議の80％は無駄である」と喝破、生産性向上の第一歩として、会議全廃を推進する。

「目標を明確に」はマネジメントの合言葉の1つだ。しかしトップダウンによる詳細な計画の提示には、担当チームの創造性を抑制するという一面もある。目標管理のシンプル化を説く本記事は、LINEのCEO森川亮氏が本誌2015年2月号で述べることと通底する。つまり、開発志向のマネジメントにおいて「計画は不要」でさえあるということだ。

ベイン・アンド・カンパニーの調査によれば、トップパフォーマーは平均的社員の約4倍の成果をあげることが判明した。場合によっては、その差はさらに大きいこともある。つまり、トップパフォーマーの割合が高い企業ほど、競合よりも高いパフォーマンスをあげることになる。