経営戦略(178) サブカテゴリ

前編では「リスクをとってチャレンジし続けるには、それに合った組織が必要である」という結論に至った。ならば、リスクをとれる組織とそうでない組織の違いはどこに？「国際公募隊」を例にその違いを語り合う。

モチベーションは大別すれば、「内発的動機」（仕事への関心や満足など）と「外発的動機」（報酬や評価など）の2種類によって誘発されるという。これらを誤った方法で適用し、社員の意欲と創造性を殺しているマネジャーは少なくない。4つの要因を巧みに組み合わせて、社員の創造性を高める方法を紹介する。

2011年、中国で偽アップルストアが物議を醸した。だが、どんなにそっくりな製品を並べ、スタッフにユニフォームを着せたところで、本物には決してかなわないポイントがある。それが、顧客満足を組織的成果につなげる「ネット・プロモーター・システム」（NPS）である。NPSとは何か、どのような可能性を秘めているか。ベイン・アンド・カンパニーの連載（全10回）。

「ニーズからウォンツへ」というパラダイムシフトが起きている。WANTS/ウォンツ起点でプロダクトやサービス、そしてビジネスを設計する時代に入りつつある。ウォンツ発想で、何が生まれ、何が可能になるのか。新しいパラダイムを感じ取るイノベイターたちは、すでに人々のウォンツを中心にデザインするという新たな作業を始めている。

本誌2013年11月号（10月10日発売）の特集は、「競争優位は持続するか」。HBR.ORGの関連記事の第5回は、「規模の経済」の陳腐化について。1985年にポーターは、ITが競争やバリューチェンに及ぼす影響について考察した。今日この影響は拡大し、規模の優位性を劣化させている。

銀色の粒仁丹で知られる森下仁丹は、今年で創業120年を迎えた。老舗企業の印象が強いが、実はいま、カプセル受託事業で業績を伸ばしている。なぜ同社はそのような最先端の分野へと進出したのか。代表取締役社長の駒村純一氏へのインタビューを2回に渡ってお届けする。

2001年5月号DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー誌に『ポーターVSバーニー論争の構図』と題した論文が掲載され、戦略論におけるポジショニング派とRBV（リソース・ベースト・ビュー）の違いが一般化した。その執筆者である慶應義塾大学大学院の岡田正大教授に、既存の戦略論は今なお有効なのか、そしてポーターVSバーニー論争後の戦略論がどのように移り変わってきたのか伺った。

アメリカでは、ダイバーシティはマネジメントにおける重要な課題だ。今回は、CWLPがアジア系の専門職に対して実施した調査結果を報告する。アジア系人材がリーダーシップを発揮する機会は、偏見や文化的差異によって阻まれているという。ガラスの天井ならぬ「竹の天井」だ。

保守主義とは、明日のために、すでに存在するものを基盤とし、すでに知られている方法を使い、自由で機能する社会をもつための必要条件に反しないかたちで具体的な問題を解決していくという原理である。

本誌2013年11月号（10月10日発売）の特集は、「競争優位は持続するか」。HBR.ORGの関連記事の第4回は、「創造的破壊」の一言では表せない競争の現実について。高業績と成長を長期間維持しているのは、シンプルさと集中を実践するごく一部の企業のみであるという。

過去と現在を比較する手法には限界がある。経営計画が短期化するなか、思い切って30年先まで目を凝らし、将来の市場環境を考慮し、現在、および自社の強みと照らし合わせる必要がある。「10年以上にわたって使い続けることのできるグローバル長期戦略」を立てるためにどうすればよいのか。ブーズ・アンド・カンパニーが示す2040年までのメガ・トレンド10、連載第2回。

競争力の源泉が企業の学習能力に移り変わる時代。学習からいかに事業を進化させ競争優位につなげていくか。今回は日東電工を例に、事業領域を広げていく手法を紹介する。

「会計学は『規模の経済』が無限に働くことを想定しているから、経済学から見下される――」。ある大学教授の言葉である。本当にそうだろうか。今回はライオン、アース製薬、小林製薬のデータを用いて、「会計学、見下され問題」を検証してみる。

ＡＮＡホールディングスとエアアジアとの合弁解消に伴い、エアアジア・ジャパンを引き継ぐ形で生まれた新生ＬＣＣのバニラエア。その中身は、徹底して低価格を追求したエアアジア・ジャパンとは大きく異なる。石井知祥社長に意気込みを聞いた

過去数十年、右肩上がりで成長を続けた建設機械業界。だが、2000年以降は、環境が変化した。100％外資のトップでありながら、業界団体の長を兼任している竹内紀行氏に問題意識を聞いた。

競争優位が長続きしない昨今、たとえ短期間であろうと、一時的優位を構築することの重要性が高まっている。しかし従来の固定観念が災いして、先手必勝やリソース囲い込みなど、7つの罠にとらわれてしまうことが多い。必要なのは、事業運営の手法を大きく変えることである。以下に具体的な8つの戦法を紹介する。

ＢＣＧは世界をリードする戦略系経営コンサルティングファーム。そのパートナーとビジネス界とは異なる世界で活躍するフロントランナーが率直に語り合う異種格闘技戦の第1回。ビジネスパーソンが直面する課題解決への示唆を紡ぎだす。

本誌2013年11月号（10月10日発売）の特集は、「競争優位は持続するか」。HBR.ORGの関連記事の第3回は、「環境優位」の第一人者であるアンドリュー・ウィンストンを取り上げる。環境への取り組みを通して競争優位を確立せよ、と提唱する筆者は、ゼロックスの取り組みを通してその必要性を検証する。

本誌2013年11月号（10月10日発売）の特集テーマ「競争優位は持続するか」に合わせ、MBA必読の古典的名著『企業成長の理論[第3版]』の抜粋を紹介する連載も、このたび第2章「理論における企業」後半を紹介し、最終回とする。企業とは何か、成長とは何か、本質的な問いを投げかける本書がいまなお読み継がれる理由を感じていただければ幸いである。

リーマンショック以降、財務基盤の強化に取り組み一定の回復を見せてきた三井生命保険。6月に社長に就任した有末真哉氏に、今後の方針を聞いた。