経営戦略(52) サブカテゴリ

超高齢化と言われる日本の年齢別人口分布グラフは逆ピラミッド型になる。このグラフをひっくり返してみるとどうだろう。多数の高齢者の層が、若年層を下支えする正のピラミッド型の、安定したグラフが出現する。若者が高齢者を支えるのではなく、高齢者が若者を支える。そんな「逆転の発想」に日本の未来を拓くヒントがあるのではないか。

挑発行動をエスカレートさせている北朝鮮に対して、アメリカは宥和政策的な態度を見せ始めた。しかし、歴史をひもとけば、安易な宥和政策がナチスドイツの暴走を引き起こしたように、ひと安心できる話では決してない。

サバに特化したビジネスで快進撃を続けるサバ料理専門店「ＳＡＢＡＲ」は、サバの安定供給をめざした新たな仕組みづくりにチャレンジする。日本の漁業の在り方を変えるかもしれない右田孝宣社長の挑戦に迫る。

メンタルヘルスの問題と食事を結びつけること自体は主流ではありませんが、「ストレスに強くなる生活習慣」は確かに存在します。生活習慣の改善の選択肢の一つに「食事改善」があることを知っておくのと知らないのでは大違いです。

世界の超大国アメリカの大統領はどのようなモラルリーダーシップを示すべきなのだろうか。そして唯一の被爆国日本の役割とは。ハーバードビジネススクールで「トルーマンと原爆」について教えるサンドラ・サッチャー教授に聞いた。

特許さえ取ってしまえば、自分のアイデアは安全だと思ってはいないだろうか。ところが、その行為は危険と言わざるを得ない。なぜなら特許申請されたアイデアは一定期間後、問答無用でインターネット上に公開されるからだ。ではどうすればいいのか。本書にあるように、特許や知財コミュニケーション力を戦略的に使って成功する方法を参考にしてほしい。

社員に働きやすいオフィス環境を提供する――そう話す経営者が多くなりました。社内のレイアウトを変えたり、机や椅子を一新して、快適なオフィスを作ることはもちろん悪いことではありませんが、ハードを整えただけでは働きやすい環境を提供したことにはなりません。「働きがい」のある会社を作らなければならないのです。

テレビ局の偏向報道是正のために、スポンサー企業に怒りの電話をかける「電凸」がネットで盛り上がっている。しかし実は、電凸はまったくと言っていいほど効果がない。代わりに絶大な効果が期待できる対応策があるのだが…。

豊田通商が今春、大掛かりな組織再編に乗り出した。その狙いや今後の成長戦略について、加留部淳社長に聞いた。

ハーバードビジネススクールで「トルーマンと原爆」について教えるサンドラ・サッチャー教授は、トルーマンは日本人のことを人間として見ていた、という。トルーマンはどこが人道的で、どこが非人道的だったのか。サッチャー教授に聞いた。

トルーマン大統領は本当に正しい戦争のルールに従って決断したのだろうか。どのような論理で原爆投下を正当化したのだろうか。正戦論をもとにハーバードビジネススクールのサンドラ・サッチャー教授に解説していただいた。

新しい技術が登場し普及していくと、その技術を活用して生産性を高めたり、生活をより便利にしようとする人々や企業が必ず出てくる。そして、そのための「新しい仕事」が生まれる。これから10年後にどんな「新しい仕事」が生まれているのか、想像してみると面白い。

日本人にとって、オリンピックでの獲得メダル数は、自国の威信がかかったもの。しかし、実は「オリンピック憲章」には、「選手間の競争であり、国家間の競争ではない」旨が明記されている。ロシアや北朝鮮にも通じるような、日本人の国威高揚ムードこそが、東京五輪がらみで議論が二転三転したり、新国立競技場建設で過労自殺を起こすなどの混乱につながっているのではないだろうか。

普段よりもハードスケジュールになる"出張"で、なぜか体重が増えてしまう。その理由は、ホテルの朝食を食べ過ぎてしまうこと。また、海外出張の場合は機内食と現地メシの摂り方にも気を付けるポイントがあります。

対談後半は、チームの鼓舞や上司への報告などビジネスシーンに応用しやすい話し方の技術について元ＮＨＫアナウンサーの松本和也氏と連載著者の秋山進氏に語り合ってもらった。

経営者は定期的に「クレームゼロ運動」を行って、社員にクレームゼロを目指せと号令を掛けた方がいいのでしょうか？　もちろん、クレームはないにこしたことはありませんが、「事故ゼロ運動」や「ミスゼロ運動」とは本質的に違うものです。それらと同じ感覚で、クレームゼロ運動をやる会社は、典型的なダメ会社です。

新聞でこの言葉を見ない日はない「働き方改革」。大手広告代理店の悲しい出来事に端を発して、安倍内閣が本腰を入れている。働き方改革関連法案は、労働時間ではなく仕事の成果に給料を支払う「脱時間給制度」を盛り込んだ労働基準法改正案とともに、この秋の臨時国会で成立される見込みである。なぜ、これほどまでに取り上げられるのか。

政府が掲げる地域活性化を進めるに当たって、地方銀行が果たすべき役割は大きい。これから地銀が進むべき道筋を、今年6月に5年ぶり2度目の全国地方銀行協会（地銀協）の会長に就任した、佐久間英利・千葉銀行頭取に聞いた。

決定的な証拠がないまま、加計学園問題で追いつめられ、とうとう「退陣カウントダウン報道」まで出てきた安倍首相。その転落プロセスをつぶさに見ていくと、マスコミが権力者を糾弾する際に多用する「3つの勝ちパターン」が見えてくる。

「お堅い」銀行業界にありながら、国内外のアクの強い多くの企業経営者との親交も深い、みずほフィナンシャルグループの佐藤康博社長。異なるバックグラウンドの彼らと、腹を割って話し合える秘訣は、どこにあるのだろうか？