経営戦略(50) サブカテゴリ

みなさんのオフィス街の近くにある飲食店街エリアで、店が頻繁に入れ替わり、定着しない区画はないだろうか。一方で、狭くてきれいとは言えない店が意外と長く続いていたりする。こうした違いは、ビジネスモデルに適した立地で商売をしているかどうかである。本書を読めば、各業界の勝負の様相が見えてくるだろう。

経産省の旗振りで始まったプレミアムフライデー。これは個人消費喚起のための声かけであり、居酒屋や飲食店も、ひとまずこれに乗っかったサービスを打ち出したが、お世辞にも成功しているというモデルの話は聞こえてこない。ではどんな時に人はお金をつい使ってしまうのか、その心理につけ込む店側の戦略について考えてみることにしよう。

「日本の200年――徳川時代から現代まで」の著者として世界的に有名なアンドルー・ゴードン教授。本書は、世界各国の大学で「日本の近現代史の教科書」として活用されている。ハーバード大学の日本史の授業では、「世界との関わりの中で日本史を見る」ことを徹底的に教える。ゴードン教授が授業で「新渡戸稲造」「岡倉天心」「ラビンドラナート・タゴール」を取り上げているのはなぜなのだろうか。

失敗する新規事業は、事業の「アイデア」を思いつく。次にアイデアを形にするべく「商品化」を始める。そして「ブランド」を作る。以上すべてが揃った後に「顧客」を求めて営業を始める。この「アイデア」→「商品化」→「ブランド」→「顧客」、という順序が問題なのだ。その結果、多くのスタートアップは「絶望のループ」に陥ってしまう。

働き方改革は、個々の企業のあるべき姿を実現するために、個々の企業が導き出した結果であるだろう。働き方ありきではなく、どうしたら働く社員が幸せになれるのか、と同時に企業の存在目的も達成できるのか。それを目指す途上で、最適な働き方に落ち着くのではなかろうか。

小池百合子氏と公明党の仲が悪くなっている。その経緯を丹念に見ていくと、「女ケンカ師」とも言える小池氏のしたたかな作戦が浮かび上がってくる。

国内で400万件以上の契約を保有するアクサ生命保険。昨年6月末に日本法人の社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に就いたニック・レーン氏に、中長期の経営戦略について聞いた。

仕事をしていると、自然と、「あ、こっちのやり方の方が効率良いし、しっくりくるな」と思う場面がありますが、ダイエットも同じ。食事記録を残すのは面倒でも、写真に撮るだけなら続けられる人やエクセルを使って体重変動もあわせてグラフにするとモチベーションが上がる人もいます。同じダイエット法でも、ＨＯＷの部分を少し変えるだけで、不可能に思えたダイエットがいとも簡単なものになるのです。本連載では、まるで仕事の一部のように自然と自己管理をしているビジネスパーソンにお話を聞きながら、「あぁ、そんなやり方もあったのか」という、気づきの視点を提供していきます。

今回も、真の意味での「お客さま第一」を実現することについてお話します。前回、「日本一のサービスを提供する」ともてはやされた大阪のホテルで、連続してエレべーターの音が響く部屋に案内されたという私の経験談の続きです。

謝罪会見を開いたはずが、ボロカスに叩かれてさらに評判を落とした豊田真由子氏。おじぎの角度から回答内容まで、危機管理のプロの指南に忠実にこなしたであろうことは間違いないが、なぜ結果が「惨敗」だったのだろうか？

ベンツのような高い買い物をした後、「間違いだったんじゃないか？」という不安にかられる顧客は少なくないだろう。企業の立場からすれば、顧客に「やっぱり買ってよかった」と思わせるにはどうすればいいか。ベンツをはじめ身近な事例からマーケティングを学びたいという要望に応えたのが本書である。

ビジネスや日常生活の中で、相手の言葉（日本語）が理解できなかったり、自分が意図した通りに相手に伝わらず、もどかしい思いをしたことが誰しもあるだろう。議論がかみ合わないまま会議が終わってしまったなどの経験もあるのではないか。そんな経験がひんぱんにあるという人は、実は国語の基本を身につけられていないのではないだろうか。

後輩を居酒屋で説教ーーキリンビールの営業マンの姿を追った「ガイアの夜明け」のワンシーンが、ネットで炎上している。しかし、「飲みニケーション」は忌むべき慣習どころか、これが減ったことと、パワハラの増加に関係があるとの調査結果もある。

新規のお客さまを獲得することは重要なマーケティングのテーマですが、市場の縮小が続く今の時代は、一回のお客さまを一生のお客さまにする「リレーションシップ・マーケティング」が、より重要になります。良い企業には良いお客さまが長く続くもの。そうしたお客さまを作るにはどうすればいいでしょうか。

オート（自動車）ローンで業界トップクラスの貸し付け実績を誇る、信販業界大手のオリエントコーポレーション（オリコ）。2016年6月に社長に就任した河野雅明氏に、この1年間の総括を聞いた。

32回目の訪朝に旅立ったアントニオ猪木氏。ネットでは批判の声があふれているが、猪木氏は北朝鮮出身の力道山とともに、かの国の記念切手になったこともあるほど人気のある人物だ。むしろ、果敢に相手の懐に飛び込むやり方が、戦争回避に役立つかもしれない。

1914年、スタートは長野県軽井沢で生まれた温泉旅館だった。2001年からリゾートや旅館の運営事業に取り組み、今日では「星のや」「界」「リゾナーレ」の3ブランドを全国に展開する星野リゾート。旅館再生事業も手がける彼らは、サービス業における「働き方改革」をどのように考えているのか。代表である星野佳路氏に聞いた。

日本のものづくりの低迷が叫ばれて久しいが、それは電機産業のみにフォーカスを当てた主張だろう。自動車産業はまだ健在だ。トヨタ自動車には、有名な「トヨタ生産方式（TPS）」がある。これが同社の競争力の源泉であるのは間違いない。だとすれば、苦境にある電機産業をはじめ、日本の製造業全体がもっとTPSを学べばいいのではないだろうか。

この4月1日より、パナソニック・グループで、住宅関連のビジネスを一手に担うエコソリューションズ社は、過去の路線を否定するかのような戦略の転換に乗り出した。なぜ今、同社にとって大手術が必要なのか――。パナソニックの津賀一宏社長から改革を託された北野社長とは、どのような経営者なのか。現在も進行中の改革の手応えなどを聞いてみた。

日本の労働人口が減少する中、いかにして、優秀な人材の採用が重要視されている。企業の魅力を高め、優秀な働き手に応募してもらい、採用できたら、帰属感を高めつつ末永く働いてもらえる。これが働き方改革の本質的課題である。従業員の定着においても、働きやすく、ワーク・ライフ・バランスの充実が可能な企業が求められる。いまの時代、プライベートに関係する福利厚生は、働き方とともに非常に重要視されているのだ。