経営戦略(50) サブカテゴリ

ハーバード大学在学中の4年間で、日本に関連する数多くの授業を履修したパトリック・サングイネティさん。文学、宗教学、文化人類学など、その履修授業は多岐にわたる。彼は日本から何を学んだのか。卒業前に語り尽くしていただいた。

ハーバード大学は世界最難関の大学の１つだが、中でも合格するのが特に難しいのが、ハーバード・カレッジだ。その合格率は約5％。20人に1人しか受からない。海外からの留学生の国別データ（カレッジ全体、2014年調査）を見ると、韓国の躍進が目立つ。最も多いのが、カナダ人（138人）。次に多いのが韓国人（57人）だ。ちなみに日本人は11人しかいない。韓国からの留学生の中には、日本に興味を持ち、日本史の授業を履修する学生もいる。現在３年生のシンディ・ジョンさんは、日本史から何を学んだのだろうか。

会社の業績が順調であっても、経営者は常にコストを意識しているはずですが、業績が不振の時は、コスト削減を最優先に行わなければなりません。売上の伸びは不確定要素が大きいものの、コスト削減は、削減分は確実に利益アップになるからです。

日本は「海外の文化をうまく取り入れて発展してきた国」という印象が強いが、ハーバード大学で日本史の授業を教えているデビッド・ハウエル教授は、それとは逆に日本が世界に影響を与えてきた歴史もあるという。明治時代以前、日本はどの分野で良い影響を世界に与えてきたのだろうか。そして、今後、日本が世界に貢献するための課題とは？ハウエル教授に聞いた。

ハーバード大学で学部生向けに日本史の通史の授業「アジアの中の日本、世界の中の日本」を教えているのが、デビッド・ハウエル教授だ。ハウエル教授が得意としているのが、「教科書には書かれていない日本史」。授業では戦国武将の肖像画や古文書などが次々に登場し、画像を見ているだけでも楽しい。そのハウエル教授がハーバードで教えている武将の一人が「直虎」。大河ドラマで話題の井伊直虎ではないというが果たしてどんな人物なのか？

家庭内で人知れず受動喫煙に苦しんでいたり、虐待をされている子どもは大勢いる。しかし、声を上げられない彼らに代わって法律や条例で保護しようという動きが出るたびに、左翼マスコミからは「監視社会だ」「ファシズムだ」との反対意見が出てくる。

トランプ大統領の誕生した今年ほど、「国家の品格」「リーダーの品格」が問われた年はないだろう。アンドルー・ゴードン教授は、日本とアメリカの両国で「実体のない品格」（empty dignity)を持った国民が増えつつあることに警鐘を鳴らす。真に品格ある国家とはどのような国家だろうか。ゴードン教授に聞いた。

みなさんのオフィス街の近くにある飲食店街エリアで、店が頻繁に入れ替わり、定着しない区画はないだろうか。一方で、狭くてきれいとは言えない店が意外と長く続いていたりする。こうした違いは、ビジネスモデルに適した立地で商売をしているかどうかである。本書を読めば、各業界の勝負の様相が見えてくるだろう。

経産省の旗振りで始まったプレミアムフライデー。これは個人消費喚起のための声かけであり、居酒屋や飲食店も、ひとまずこれに乗っかったサービスを打ち出したが、お世辞にも成功しているというモデルの話は聞こえてこない。ではどんな時に人はお金をつい使ってしまうのか、その心理につけ込む店側の戦略について考えてみることにしよう。

「日本の200年――徳川時代から現代まで」の著者として世界的に有名なアンドルー・ゴードン教授。本書は、世界各国の大学で「日本の近現代史の教科書」として活用されている。ハーバード大学の日本史の授業では、「世界との関わりの中で日本史を見る」ことを徹底的に教える。ゴードン教授が授業で「新渡戸稲造」「岡倉天心」「ラビンドラナート・タゴール」を取り上げているのはなぜなのだろうか。

失敗する新規事業は、事業の「アイデア」を思いつく。次にアイデアを形にするべく「商品化」を始める。そして「ブランド」を作る。以上すべてが揃った後に「顧客」を求めて営業を始める。この「アイデア」→「商品化」→「ブランド」→「顧客」、という順序が問題なのだ。その結果、多くのスタートアップは「絶望のループ」に陥ってしまう。

働き方改革は、個々の企業のあるべき姿を実現するために、個々の企業が導き出した結果であるだろう。働き方ありきではなく、どうしたら働く社員が幸せになれるのか、と同時に企業の存在目的も達成できるのか。それを目指す途上で、最適な働き方に落ち着くのではなかろうか。

小池百合子氏と公明党の仲が悪くなっている。その経緯を丹念に見ていくと、「女ケンカ師」とも言える小池氏のしたたかな作戦が浮かび上がってくる。

国内で400万件以上の契約を保有するアクサ生命保険。昨年6月末に日本法人の社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に就いたニック・レーン氏に、中長期の経営戦略について聞いた。

仕事をしていると、自然と、「あ、こっちのやり方の方が効率良いし、しっくりくるな」と思う場面がありますが、ダイエットも同じ。食事記録を残すのは面倒でも、写真に撮るだけなら続けられる人やエクセルを使って体重変動もあわせてグラフにするとモチベーションが上がる人もいます。同じダイエット法でも、ＨＯＷの部分を少し変えるだけで、不可能に思えたダイエットがいとも簡単なものになるのです。本連載では、まるで仕事の一部のように自然と自己管理をしているビジネスパーソンにお話を聞きながら、「あぁ、そんなやり方もあったのか」という、気づきの視点を提供していきます。

今回も、真の意味での「お客さま第一」を実現することについてお話します。前回、「日本一のサービスを提供する」ともてはやされた大阪のホテルで、連続してエレべーターの音が響く部屋に案内されたという私の経験談の続きです。

謝罪会見を開いたはずが、ボロカスに叩かれてさらに評判を落とした豊田真由子氏。おじぎの角度から回答内容まで、危機管理のプロの指南に忠実にこなしたであろうことは間違いないが、なぜ結果が「惨敗」だったのだろうか？

ベンツのような高い買い物をした後、「間違いだったんじゃないか？」という不安にかられる顧客は少なくないだろう。企業の立場からすれば、顧客に「やっぱり買ってよかった」と思わせるにはどうすればいいか。ベンツをはじめ身近な事例からマーケティングを学びたいという要望に応えたのが本書である。

ビジネスや日常生活の中で、相手の言葉（日本語）が理解できなかったり、自分が意図した通りに相手に伝わらず、もどかしい思いをしたことが誰しもあるだろう。議論がかみ合わないまま会議が終わってしまったなどの経験もあるのではないか。そんな経験がひんぱんにあるという人は、実は国語の基本を身につけられていないのではないだろうか。

後輩を居酒屋で説教ーーキリンビールの営業マンの姿を追った「ガイアの夜明け」のワンシーンが、ネットで炎上している。しかし、「飲みニケーション」は忌むべき慣習どころか、これが減ったことと、パワハラの増加に関係があるとの調査結果もある。