経営戦略(53) サブカテゴリ

本書『フェイスブック 不屈の未来戦略』の著者、ホフリンガー氏は、ザッカーバーグ氏率いるフェイスブックが「世界をよりオープンにつなげる」ために取り組んできた活動を目の当たりにしてきた。そして、フェイスブック創業以来のそれらの取り組みの歴史を追いながら、同社が急成長した秘訣を10の教訓にまとめている。そして、フェイスブックが今後どのような戦略でミッションを追求していくのか、という未来構想についても解説している。

預金残高2兆円の中堅地方銀行である東京スター銀行は、自宅を担保にして老後資金を借りられる金融商品「リバースモーゲージ」に力を入れるなど独自路線を歩む。4月に頭取に就任した佐藤誠治氏に、今後の方針について聞いた。

乳がんで亡くなった小林麻央さんが度々、ブログで触れた「後悔」の思い。「もっと別の治療法があったのではないか」とは、多くのがん患者や家族たちが抱く思いなのだが、そもそも日本のがん医療は、病院や医師によって質のばらつきが大きく、運任せのような側面がある。

クラウドファンディングで資金を調達、わずか3年で13店舗に拡大し、業績を伸ばしている会社がある。サバ料理専門店「SABAR」を展開する「鯖や」だ。創業者である右田孝宣社長に、そのユニークな戦略と波乱の人生を聞いた。

「一流の人」の食生活にスポットが当たると、「朝食抜き」や「果物だけ」というスタイルを真似したくなりますが、彼らは企業勤めの人とは大きく異なるライフスタイルを送っていることもあります。「1日3食」という食事の基本の重要性を、40代男性の「朝食を食べないダイエット」の事例を使いながらお伝えします。

大企業の社員は「外注」を頼みすぎではないか。本来、外注は2種類あり、弁護士など特定領域の専門家に依頼するケースと、さほど重要な仕事ではないのでコスト減や代替可能な状況を求めて行うケースがあった。しかし、大企業社員の「時短」目的で外注を乱発することによって、企業にノウハウが蓄積しなかったり、社員の能力をトレーニングする機会が失われてしまっている。

今回は経営者の働き方改革を考えます。経営者の働き方は労働基準法の適用外なので、法律上はいくら働いても構わないし、実際に経営という仕事が好きだから働き過ぎる経営者は数多くいます。経営を一生の仕事としてそれに全身全霊を傾けることは悪いことではありません。

パチスロ機メーカー最大手ユニバーサルエンターテイメントの創業者、岡田和生会長が本日開かれる定時株主総会で、取締役から外されるという。不正な行為の疑いがあるというのがその理由だが、このタイミングにはそれとは別の、なにかしらの「意味」があるのではないか。

総務は往々にして目の前の雑務に追われる。質はともかく仕事の量は多い。結果、仕事の「やった感」は十二分に感じることができる。しかし、振り返った時に、一体何をしてきたのだろうかと感じることも多いはずだ。何をしているかではなく、その仕事が結果として、何をもたらしているかを考えて仕事をしたい。

今後は大量生産型ではなく顧客の個別ニーズをくみ取った商品やサービスづくりが主流になる。それを踏まえた戦略策定と実行は多くの企業の急務だ。そのための強力なヒントになるビジネスモデルが、実は意外なところにあるのをご存じだろうか。350年の伝統を誇る京都・花街（花街）の「お茶屋」である。

損保ジャパン日本興亜の子会社で、40代、50代を主な対象にした「おとなの自動車保険」を手掛けるセゾン自動車火災保険。インターネットなどを通じて加入するダイレクト系市場全体が伸び悩む中、規模拡大に向けた青写真を聞いた。

ジョセフ・ナイ教授がリチャード・アーミテージ元国務副長官とともに執筆した「第3次アーミテージ・ナイレポート」（2012年）は、オバマ政権の対日政策に大きな影響を与えてきた。トランプ政権下で今後、日米同盟はどのように変化していくのか。ナイ教授に聞いた。

結婚宣言をしたことで、ファンから壮絶なバッシングを受けているＮＭＢ48の須藤凜々花さん。日本のアイドルは伝統的に恋愛を謳歌することが認められないが、これは世界的に見て特異な文化だ。なぜこんなことになっているのだろうか？

昼食を食べた後、8時間以上空けずに夕食を食べられる、かつ、21時より前に夕食が食べ終わる、という人はどのくらいいるのでしょうか。昼食と夕食の間に食べる「間食」で太らないためには「食べ方」「選び方」「時間」を工夫しましょう。

一億総活躍社会実現を目指す「働き方改革」は、中小企業経営者の経営姿勢を問う取り組みでもあります。働き方改革により解決すべき課題のひとつに「長時間労働の是正」がありますが、中小企業では長時間労働に伴う残業代を支払わないというケースも少なくありません。

あの国連からも猛反対を受けた「共謀罪」。しかし、新聞やテレビ、通信社など大手マスコミが、この法律によって萎縮するかと言えば、答えはノー。こんな法律がなくとも、ハナから権力に萎縮しているのが日本の大手マスコミの大問題点である。

最近、レンズ付フィルムの「写ルンです」が売れている。「写ルンです」の機能やデザイン自体は大きく変わったわけではない。なのに勝手に売れ始めた。つまり、ユーザーがその商品に、メーカー側も想定していなかった「新たな意味」を見出した結果、再び売れるようになった。この現象はなぜ起こったのか。

追及されるたびに「印象操作だ」を連発し、見苦しさ満載の安倍首相。しかし過去を振り返れば、不都合なネタに直面するたびに「印象操作だ」と切り返してきたのは民進党だし、官邸vs前川・前文科省事務次官のバトルも印象操作合戦と言える。

食の研修に参加するのは、若手社員よりも40代、50代の社員が多いようです。それは自己管理のひとつとして食事をきちんと意識しているから。仕事ができる人は、食についても上手な「選択」をしています。