
深田晶恵
第62回
雑誌の編集者によると、住宅の「賃貸vs購入、どちらがトクか」といった記事は人気が高いそうだ。ひと目でわかるグラフを掲載したいので、シミュレーションしてほしいと依頼されることがたびたびあるが、基本的にお断りしている。依頼を受けない理由は3つある。

第61回
もうすぐGW。旅行のお金のかけどころは、筆者の場合「食べるもの」。そうなると交通費はできる限り抑えたい。今回は、私が日頃実行している交通費・宿泊費を抑えるプランをいくつかご紹介しよう。

第60回
定年後に働く予定があったとしても、60歳前にリタイア後の生活設計を考えるのはとても重要なことであり、先延ばしにするほど「老後貧乏」に陥る可能性が高くなることを知っておいてほしい。大切なのは、60歳以降の収入を具体的に知り、それに合わせた支出プランを立てることだ。

第59回
サラリーマンの退職金の受け取り方法は、「一時金のみ」「一時金+一部を年金」「すべて年金」などいくつかのパターンがあるが、これらのパターンを選択できるかどうかは勤務先により異なる。「年金」を選択すると、受け取り総額は「一時金」よりも多くなるのが一般的だ。

第58回
毎年3.11前後には地震保険について聞かれることが増える。質問者は「東京に大地震が起こったら、きっと保険金は出ないですよね」「地震保険料、高いですよね」と言う。質問というより、どちらかといえば、「地震保険をやめていい理由」を探しているようだ。

第57回
「たとえ発生の確率が低いとしても、自分の持っている貯蓄や収入で賄いきれないリスクには保険に入って備える」のがリスクマネジメントの基本である。自動車事故を起こした場合や火事を出した場合がその典型だが、最近では自転車事故で損害賠償9500万円という例もあった。

第56回
前回は、勧められるままに35年返済のローンを組むと老後の家計が危ういものとなると書いた。今回は「対策編」として、老後に負担を残さない住宅ローンの組み方と見直し方のコツをお伝えしよう。

第55回
住宅ローンの最長返済期間は一部例外を除き「35年」で、大多数の人が35年返済を利用しているが、長い返済期間は勧められない。支払う利息が増えるし、なにより60歳以降まで続くローンを組むと、老後の家計に影響を与えるからだ。

第54回
毎年1月に「今年の手取り年収」を年収・属性別に試算をするのが私の恒例行事となっている。今年も試算結果をお届けしよう。手取り年収とは、「実際に使えるお金」の金額のことで、「可処分所得」ともいう。

第53回
親子とは言っても、親の「お金」については踏み込みにくいと考えるだろうが、親が困った事態になると子世帯であるみなさんにも降りかかってくることになりかねない。少しずつでも親子で情報共有を図ることは必要だ。

第52回
12月8日に来年度の税制改正大綱が発表になった。今回の目玉は「配偶者控除」。新たに「150万円の壁」という言葉も登場したが、今回はみなさんにとって具体的な影響はどうなるのか、お伝えすることにする。

第51回
自営・フリーは定年がないこともあり、老後資金作りには興味を示さない人が多い。しかし最近「今年中に書いておかなくては!」と思うようなことがあったので、今回は自営業・フリーランス向けの老後資金作りのプランを紹介する。

第50回
毎年この時期になると、翌年の税制改正が議論され、検討段階の改正案が新聞やテレビで報道されるが、「自分にどのくらい影響があるのか」を具体的にイメージできる人は少ない。そこでみなさんに知ってもらいたいのが「自分の所得税率」だ。

第49回
安倍政権は、返済不要の「給付型奨学金」創設に向けて制度設計を進めている。その財源として、財務省から「特定扶養控除」の縮小案が出ている。仮に控除が縮小されることになったら、どのような影響があるのかを具体的に見ておこう。

第48回
来年度の税制改正の目玉と言われていた「配偶者控除廃止」が見送られることになりそうだ。制度改正に振り回されず、長期的な収入アップを目指すためにも、パート主婦が直面する「収入の壁」の影響度を正しく知って対処したい。

第47回
10月からパート主婦に、新たに「106万円の壁」ができた。制度の変更点や損得勘定、「壁」を越えるメリットなどの基礎知識から、「男性目線」を入れることで開ける展望までわかりやすく解説。家計全体に関わることだけに、ぜひ夫婦で話し合ってみては?

第46回
「新築ワンルームマンション投資の営業を受けているのだが…」と相談を持ちかけられることが多くなった。購入意欲をかき立てるセールストークとはどういうものか、みなさんも気になるはず。さっそく見てみよう。

第45回
前々回は「個人型DCの掛金の節税効果」について、前回は「窓口金融機関の手数料」について書いた。今回は「受取時の税金」について。これについては、必ずしもいいことばかりではないことを知っておきたい。

第44回
個人型DCを始める際の窓口となる金融機関選びのポイントを見てみよう。キーワードは「手数料」である。運用益が非課税になる制度を利用しつつ、手数料が安い商品を選ぶべきというのが投資の鉄則だ。

第43回
来年1月から個人型確定拠出年金の拡充が決まった。新たに公務員と専業主婦も対象となり、企業年金の加入者も上乗せで掛金を拠出できるようになる。個人型確定拠出年金には、3つの税制メリットがあると言われている。
