深田晶恵
第1回
老後はなんとかなる、と思ったあなたは「下流老人予備軍」
日本人の平均寿命83歳。60歳定年から平均で23年もあるのをご存じだろうか。消費税増税、社会保険の負担増、教育費の高騰などで貯金が少ない40代、50代。この世代こそ、老後のお金の現状を知って対策を講じなければ、悲惨な老後になってしまう!

第37回
熊本地震の被災者とご家族が、地震発生間もない今、最低限知っておきたい「身近なお金のこと」は3点。「現金引き出し」「住宅ローン返済」「り災証明書」です。

第36回
奨学金を利用する家庭が増えている。ある調査によると大学生の51.3%が奨学金を受給しているというが、奨学金といっても「貸与型」なら、返済義務のある借金だ。教育ローンなら「親が借りて、親が返すもの」だが、奨学金は「子どもが借りて、本人が返すもの」だ。

第35回
日銀の「マイナス金利導入」の影響を受けて住宅ローン金利が一段と下がっている。すでに住宅ローンを組んでいるなら、「ローンの借り換え」もしくは「金利交渉」で利息軽減を狙いたい。

第34回
確定申告のシーズンだ。医療費控除にまつわる「ありがちな思い込み・誤解」をまとめてみたので、昨年医療費が結構掛かかったと思う人はぜひご一読を。

第33回
日銀のマイナス金利政策の影響で、住宅ローン金利が史上最低水準を更新している。いま新規にローンを組んだり、住宅ローンの見直しをするなら、どの金利タイプを選ぶべきか。

第32回
「マイナス金利導入」の発表以降、新聞や雑誌等の記者から「住宅ローン金利はどうなりますか」という取材を多く受けるのだが、意外なことに金融や経済担当の記者でも住宅ローン金利の決まり方をご存じない人が少なくなかった。

第31回
毎年1月に「今年の手取り年収」を属性ごとに試算するのが私の恒例行事となっている。手取り年収とは、額面の年収(各種手当て込みの額)から所得税、住民税、社会保険料を差し引いた金額のこと。「可処分所得」とも言う。

第31回
結婚後の貯蓄は、夫婦それぞれ「自分の名義の口座」で貯めるのが原則だ。『夫婦のお金』として、いずれか一方の口座に片寄せして貯める方法は、いくつか弊害が発生するのでやめたほうがいい。

第30回
小学生の子どもが自転車事故を起こし、親が約1億円の損害賠償を命じられる事件があった。これ以降「自転車保険」が注目を集めているが、実は知らないうちに賠償リスクに備える保険に加入しているケースも多い。

第29回
前回、「貯蓄目標額を決めたとしても、不測の出費が発生することもある」と書いた。今回は、医療費はどの程度まで予測でき、不測の出費にはどんなものがあるのかを考えてみたい。

第28回
今回は「簡易キャッシュフロー表」を使って、「毎年○万円貯蓄していくと、60歳時点ではいくら老後資金が貯まっているのか」を試算してみよう。もし今の貯金のペースでは老後資金が貯まらない、と知ったら背筋がヒヤッとするはずだ。

第27回
今回は、定年後も続く住宅ローンが持つリスクについて考えてみたい。住宅ローンを持つ読者の方、次の質問に即答できるだろうか。(1)住宅ローンを完済する年齢はわかりますか?(2)60歳時の住宅ローン残高を知っていますか?

第26回
誰でも将来「下流老人」になる可能性はあるが、全員ではない。40~50代がまず心配すべきは、「老後貧乏」になることだろう。それでは万が一「老後貧乏」に陥ってしまったとして、さらにその先の「下流老人」との分かれ目は、どこにあるのだろうか。

第25回
年金の仕組みや、自分が将来受け取る年金額をご存じの方は多くないと思われる。先日もバブル期入社の50歳くらいの知人と飲んでいたら、「昔、上司に『うちの会社で働くと、年金を毎月40万円もらえる』と聞いた」と言っていたが……。

第24回
数年前、「いまの高齢者も年金だけでは暮らしていない! 昔もいまも、そしてこれからも老後資金作りは必要」と書いたら、30代の読者から「いまのお年寄りは年金だけで暮らしているわけでないのですね。びっくりしました」といった反響が多かった。

第23回
バブル世代の男性が多く参加するセミナーでは、「わが家の家計」に少しでも関心を持ってもらうよう、家計簿は「決算書」、1年間の貯蓄額は「年間収支」などと、言葉を置き換える工夫をするようにしている。そうすると、自分事として身を乗り出して聴くようになる。

第22回
株価が好調になると「ある商品を勧められているんですけど、どう思いますか?」と尋ねられることが増える。だがそもそも金融商品や保険商品のうち、オススメできるのは2割に満たない。8割以上は売り手の都合で作られた「なくてもいい」商品だと思う。

第21回
前回に続き、「だれでも加入できるじぶん年金作り制度」、つまり個人型確定拠出年金について詳しく見ていく。今回は、受け取り方によって大きく変わってくる税金面での有利不利について解説しよう。

第20回
今国会で法案が通れば、公務員から自営業者、主婦まですべての属性の人が個人型確定拠出年金の対象になる。この「だれでも加入できるじぶん年金作り制度」は、積極的に利用すべきだろうか。
