大西洋平

金融緩和バブル崩壊でリーマンショックを超える危機に――。8月5日の急落後、日本株はリバウンド基調だが、さわかみ投信の創業者である澤上篤人氏は「バブル崩壊はまだ序の口」と日本株に警鐘を鳴らす。投資運用の世界を50年生き抜いてきたカリスマが株バブルの崩壊を予測する三つの根拠と、長期投資家にとっては暴落こそが絶好のチャンスになる理由を解説する。

個人投資家として有名な片山晃氏と井村俊哉氏、すご腕ファンドマネージャーの古賀直樹氏による緊急鼎談を前編・後編の2回に分けてお届けする。後編では彼らが注目する「投資テーマ」や「アイデア」など、新NISAでの中長期投資にも役立つ内容を余すところなく公開する。また、具体的な注目銘柄も併せて紹介。共通するのは「日本の変化」を意識して、優位性のある企業を発掘することだ。

個人投資家として有名な片山晃氏と井村俊哉氏、すご腕ファンドマネジャーの古賀直樹氏による緊急鼎談を前編・後編の2回に分けてお届けする。前編では日本株の上昇の要因とその魅力を分析。「劣等生だった日本株が変貌しつつある」というがその真意は？また、日本株は「個別銘柄やアクティブファンドにチャンスがある」と強調する理由とは？

ファイナンシャルプランナーの呼び名でひとくくりにされているが、日本国内にはこの職種に関する資格が混在しており、どの資格を取得するか、何を収入源にするかによってその後は大きく違う。人気FPになれるのも一握りだ。そもそも、FPという資格はどんな資格なのか。そして食えるFP、食えないFPの差はどこで生じるのか。それらを明らかにしていく。名刺を見て一発でFPの信頼度を判別する方法も伝授。さらには、FPの収支構造をFP自身が解説する。

ほとんど本を読まない人が増える一方で、読む人はもっぱらネットで買い求めるようになり、リアル書店の苦境が続く。カフェを併設したり、本だけでなく雑貨も取り扱ったり、あるいは図書館の運営にも乗り出したりと、様々な試みが行われているが、老舗の旭屋書店が本TUBEなるアプローチに打って出た。

人事と言えば、世間では花形的なセクションというイメージが強い。しかしながら、実際の仕事は多忙を極め、非常に泥臭くて物理的な時間を膨大に要するのが実情だった。そういった分野でこそ実力を発揮するのが最新のコンピュータ技術を活用した分析。今、ＡＩを駆使した人材の採用と活用、ＨＲテクノロジーが注目を浴びている。実際にどのようなことができるようになっているのか。日本においてAIを活用したHRテクノロジーのシステムを提供している3社に取材した。

明日投票が行われる参議院選挙は、選挙権が得られる年齢が引き下げられて｢18歳以上｣になる初の選挙だ。18歳･19歳の若者たちが投票所に足を運ぶのかに注目が集まっているが、投票しようと考えている若者たちは何を基準にその「一票」を投じるのか？

明日投票が行われる参議院選挙は、選挙権が得られる年齢が引き下げられて｢18歳以上｣になる初の選挙だ。18歳･19歳の約240万人の若者たちが投票所に足を運ぶのか、注目が集まっている。選挙権を得た若者たちは選挙に行こうと思っているのか？

ワイヤ・アンド・ワイヤレス（Wi2）が17のパートナー企業・自治体とともに「TRAVEL JAPAN Wi-Fi」プロジェクトを立ち上げた。旅行者にフリーWi-Fiを提供する代わりに、行動データをマーケティングに活用していく取り組みだ。旅行者の不満解消と、観光ビジネスの両面を取りに行くことは可能か？

「オレはまだ加齢臭をプンプン漂わせる世代ではない！」こう思っている30～40代のミドル男性たちに言いたい。世の女性たちの多くは密かにこんな思いを抱いている。「いえいえ、おじいちゃんたちの加齢臭はまだマシよ。アンタたちの体からは、もっと耐えられないキョーレツなニオイが漂っているの。もーっ、勘弁して！」

商品やサービスの評価において、従来からの「ＣＳ＝顧客満足度」を高めるだけでは、消費者の本当の意識がつかめないことが明らかになってきた。そこで、ＣＳに代わる指標として「他人に薦めたいか」「使い続けたいか」という質問で消費者の潜在的評価を引き出す「ＮＰＳ」に注目が集まっている。

LINEが、子ども向け動画配信サービスを開始した。単なる低価格の動画サービスではなく、親子の間で相談しながら「見過ぎ」を防ぐ工夫が施されている。子どものスマホ／タブレット利用の課題に対するLINEからの解答の1つである。果たして浸透するか。

スマートフォン向けのソーシャルゲームで急成長する米国Kabamのケビン・チョウＣＥＯが来日。日本のゲームをこよなく愛するゲームファンが高じて自らゲーム会社を興すまでとなったいきさつや、Kabamの成長戦略、現在の日本のゲーム市場についても語った。

一般的なスマートフォンの画面サイズである4～5インチより大きい、5～7インチ画面を持つ「ファブレット」が仕事ツールになり得るかを検証する。今回は、ビジネス文書がどの程度判別できるか、複数の機能の連携がうまくできるかなどを見ていく。

スマートフォンとタブレットがビジネスツールとして必須の装備になってきた。しかし、両方を常に持ち歩くのは時に面倒な場合もある。そこで、従来のスマホよりも大画面（5～7インチ）のスマートフォン「ファブレット」に注目が集まっている。

過去10年間、全体の約6割に達する銘柄が上昇してきたのだから、当たりを引き当てる確率のほうがはるかに高かった。にもかかわらず、多くの投資家はハズレばかりに手を出していたのが悲しい現実だろう。

「日経平均採用銘柄の過去20年間の推移をもとに検証したところ、株価と25日移動平均線のかい離率がマイナス20％以上になった時点で買って、10％上昇したら利益確定、上昇しなければ20日経過後に売却のいずれかの決済を行なうと7割強の勝率となる」と西村剛さんは指摘する。

時代とともに株式市場における“主役銘柄”は交代し、いったんその座を他に譲ってしまうと、なかなか復活できないのが相場の宿命でもある。首尾よく大相場を展開した銘柄を引き当てても、欲を出しすぎると強烈な反落に巻き込まれかねない。

高成長か低成長かはともかく、日本経済が拡大傾向にあった時代は、外貨投資は無用で、国内の預貯金だけで十分な資産を確保できた。しかし、少子高齢化とともに経済成長が難しくなるこれからの時代は、外貨投資を実践しないと後悔を招きかねないのだ。

65歳から受け取れる「老齢基礎年金」は、その支給開始年齢を月単位で前後に変更することができる。「繰り上げ・繰り下げ」のメリットとデメリットをチェック。