竹田幸平

「予想年収ランキング」第2弾では、上場企業の中で平均年収が低い企業の5年後の予想額を開陳。インフレに苛まれる中、収入の行方は働き手にとって切実な問題だ。従業員に報いて“年収下克上”を果たす企業とは？

未来の「年収勝者」はどの企業なのか――。この答えを探るべく、ダイヤモンド編集部では今回、「5年後の年収」を専門家のアドバイスを基に初試算。第1弾では、5年後の予想年収が直近より増える企業の上位100社を明らかにする。

目下絶好調のコンサルティング業界では人材引き抜き合戦の様相を呈し、外資系ファームなどで給与アップの動きが激化。その最新事情をレポートするほか、注目度の高いアクセンチュアについて、職位ごとの給与レンジの詳細も明かしていく。

産業界のDX（デジタルトランスフォーメーション）の恩恵を受けるITサービス業界だが、「年収ランキング」を見ると二極化が浮き彫りに。業界トップアナリストの分析に基づき、「待遇格差」を分ける要諦を明らかにするとともに、この先も安定成長を続けそうな“安泰ベンダー”の実像に迫った。

直近の平均年収が2183万円と、超高年収企業であるキーエンス。営業利益率50％以上という高収益体質を誇り、人員規模が激増しても生産性は向上中だ。そんな同社の独自モデルの秘密、待遇＆働き方の実像を明らかにする。

国内にもインフレの波が押し寄せる中、年収アップは働く全ての人にとって切実な問題だ。日本では給料が長年ほとんど上がってこなかったが、好業績とともに年収を激増させてきた企業は確かにある。ここでは、5年前と比べて平均年収「100万円超アップ」を実現した高給大企業36社をランキングした。

『週刊ダイヤモンド』7月9日号の第1特集は「13業種400社 5年後の業界地図」です。今、日本企業には円安、金利高、インフレ、資源高の4つが一気に襲いかかっています。これまでと同じことをしていては決して生き残れません。そこでダイヤモンド編集部では「5年先予想利益」とトップストラテジストなど第一人者への取材により、5年後の業界地図を作成。そこからは、業界内の序列、業績や給料が激変する姿が見えてきました。

日本銀行や日本政策投資銀行（DBJ）など、政府系金融機関と一般人との給与格差はどれほどなのか。その実態とともに、さらなる「大円安時代」を招きかねない日銀財務悪化シナリオの行く末を展望した。

2022年3月期決算で最高益が相次いだ総合商社。資源高を追い風に足元は絶好調だが、実は資源分野の比重によって今後、業界の首位攻防戦にも大きな影響が出そうだ。今後5年の予想純利益データに基づき、新たな勝者を予測した。

長らく好況が続いている半導体業界において、「5年後も期待大」といえる3社をセクターアナリストが分析。半導体関連各社の収益動向、待遇のほか、市場で懸念されている供給過剰リスクの行方などを展望した。

中核事業の転職サービス「ビズリーチ」を軸に急成長を遂げ、昨春に株式上場も果たすなど有望株のビジョナル。新規事業やM＆Aを含む成長戦略の全貌とは？南壮一郎社長のインタビューをお届けする。

給料が上がらず、円安加速で「ジリ貧」まっしぐらが叫ばれる日本。だが、従業員の給料を爆増させてきた企業は確かにあるのだ。そこで、5年前から平均年収「100万円超アップ」を実現した優良大企業66社をランキングにした。

米国株はインフレ懸念などから年明け以降、軟調な地合いが続く。ただし高成長に期待できる優良株がひしめき、中長期的に見れば押し目買いの好機。そこで、今後5年を見通しても事業拡大を続けそうな厳選10銘柄をリスト化した。

FA（ファクトリーオートメーション）・計測器・時計・事務機の四つのサブセクター（副業種）から成る精密機器業界。中でも直近の平均年収が約2200万円に上るFAのキーエンスは、一段の成長に期待大だ。その理由をセクターアナリストが解説した。

国内外で今、米国発の新潮流「ボード（取締役会）3.0」が注目されている。この提唱者であるスタンフォード大学のロナルド・ギルソン名誉教授に、日本の企業統治の評価や、「3.0」モデルを機能させるための神髄などについて直撃した。

村田製作所や日本電産など、グローバルに高いシェアを持ち、安定的に成長する有望企業がひしめく電子部品業界。今後5年で伸びしろが期待できそうなダークホース的な存在である2社や、主要各社の動向について徹底予測した。

足元はデジタルトランスフォーメーション（DX）の追い風が吹くものの、この先を見通せばITベンダー業界の中で二極化が進むことは避けられそうもない。大手ベンダーや新興DX企業が入り乱れる業界の5年後を徹底予測した。

日本取引所グループ（JPX）は清田瞭最高経営責任者（CEO）が8年目の長期政権を迎えた。だが、上場企業の“総本山”といえる存在でありながら、ガバナンスの「ガバガバ」ぶりが際立つ。その緩み切った実態を数々のエピソードとともにレポートした。

社外取締役の役割について、投資先企業のガバナンス動向が収益に直結する海外アクティビスト（物言う株主）はどう考えているのか。オアシス・マネジメントの創設者で最高投資責任者（CIO）を務めるセス・フィッシャー氏を直撃した。

シティグループ証券取締役副会長などを歴任してきた一橋大学の藤田勉客員教授は、日本企業「ガバナンス劣化」の現実を直視すべきだと喝破。形ばかりで実が伴っていない、社外取締役頼みの企業統治の実情を、金融界の重鎮が根本から大否定する。