The Wall Street Journal

この世で確かだと言えるものは何もない。時間や時期を問わずiPhone（アイフォーン）やiPad（アイパッド）、i何とかを売り込もうとするアップルの意欲を除いては。

国外の投資家がこぞって米社債を購入し、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）で混乱に陥った信用市場の回復に一役買っている。

旅行ができないときは、旅行中心のポイントプログラムを提供するクレジットカードはどうすればいいのだろう。

欧州諸国は、新型コロナウイルスが上陸した当初、感染の特定・封じ込めで完全に後手に回ってしまった。だが今、状況は改善している。

何度も偽の夜明けがあったが、太陽はついに環境に優しい「グリーン（自然）エネルギー」の上に輝き始めたようだ。

インテルはアップル向けの半導体事業なしでも大丈夫だろう。だが、その分野でアップルが最終的に成功すれば、少しは打撃を受けるかもしれない。

【パリ】フランスは欧米の大国の中で最初に新型コロナウイルス感染者の接触追跡アプリの構築に乗り出した国の1つだが、ダウンロードの滑り出しは鈍い。

ドイツ決済サービス会社ワイヤーカードの転落劇に先立ち、ソフトバンクとクレディ・スイスは異例の枠組みを通じて、同社に10億ドル（約1060億円）規模の投資を取りまとめていた。この合意に絡む仕組み商品の価値は急落しており、ワイヤーカードの経営危機による打撃を増幅している。

アップルはこれまで、半導体など部品メーカーの巨大なエコシステムに生産を委ねることで、モバイル端末の帝国を築き上げてきた。だが、ティム・クック最高経営責任者（CEO）は今、その多くを自社へと回帰させようとしている。

コンピューターは食べられない。2歳の息子は今朝、筆者がアップルの年次開発者会議「WWDC」の動画配信を見るためにホームオフィスにこもる直前、こう言った。筆者が「アップル」を食べるのではなく、それについて記事を書こうとしていることに息子は困惑していた。

各国の企業や政府は長らく、中国がボイコット運動などを駆使して、中国市場への参入を外交上の武器にしているとして批判してきた。だが、中国企業はここにきて、自身が批判の矢面に立っていることを経験しているようだ。

組織のデータを盗もうとしているのは敵意のある外国政府の代理人、プロのサイバー犯罪者、あるいは激怒したアクティビストかもしれない。だが、その組織自体のスタッフという可能性もある。

ジョン・ボルトン前米大統領補佐官（国家安全保障担当）の新著は、他にどんな利点や欠点があるとしても、1つの不快な現実を思い出させる役割を果たした。その現実とは、2020年のほとんどの期間、米国が新型コロナウイルスと人種問題の混乱に気を取られているうちに、世界の悪者たちが立場を強固にする可能性が高いということだ。

【ロンドン】世界の航空業界は運航再開への準備を進めている。だが、世界有数の規模を誇る英ヒースロー空港の現状は、各国政府がどのように海外への渡航再開を認めるか決定するまで、それがいかに困難であるかを如実に物語っている。

金融市場のトレーダーらはもう経済指標だけを見て何をいつ買うかを決めているわけではない。新型コロナウイルス時代の世界では、ウォール街中の企業が非従来型の複数の指標を見て市場の向かう先を判断している。

チャートに基づいて株価の動向を予想するのはティーカップの底に残った茶葉の形で未来を占うのに等しい、と思われることがよくある。だが、現在の株式市場では、いわゆる「テクニカル分析」は全く的外れというわけでもなさそうだ。

最終速度に達すると、豆腐でさえ、車のフロントガラスに決定的な打撃を与えられる──。中国では高層階から落下するゴミが問題に。

11月の米議会・大統領選本選に向けて準備を行う各州と地方自治体の当局は、郵便投票とともに通常の投票所で行う投票をどうさばくかという課題に直面している。

多くの衣料小売企業が、在庫の多くを先のシーズンまで持ち越し、コロナ後で値引きが必須の過酷なシーズンに販売するのを回避しようとしている。

自動車業界にとって、新型コロナウイルス危機の「急性」局面は過ぎ去った。だが「慢性」局面は、まだ始まったばかりかもしれない。