米国では従業員に活動量計を支給したり、ハイテクを活用した健康増進プログラムを提供したりする企業が増えている。従業員の運動や睡眠、栄養状態を監視し、膨らみ続ける医療コストを削減することが狙いだ。  娯楽大手ディズニーや高級スーパーマーケット大手ホールフーズをはじめとする数十社が、身長体重比や血圧などの健康指標に関して特定の基準を満たした従業員に報酬を与える制度を導入している。中には目標の歩数に達した人や健康的な食生活をしている人を報奨している企業もある。