日韓激突予告編
Photo:123RF

 日韓対立を製造業の視点で読み解く特集。初回配信は9月2日(月)。最終回配信の6日(金)まで全7回連載を予定。どのメディアでも報じられていない産業・経済に特化した日韓特集をお届けする。

 日本の製造業といえば、自動車や電機といった完成品メーカーを思い起こす読者が多いかもしれない。だが、世界で本当に通用するのは、素材・電子部品・装置メーカーに代表される黒子企業だ。とりわけ素材産業には世界シェア首位の品目を持つメーカーがゴロゴロ存在している。だが、日韓対立をきっかけに、日本の黒子企業の“不動の地位”が危ぶまれている。黒子が沈めば完成品メーカーだって沈む。韓国覚醒で始まる日本製造業の悲劇とは。全7回連載でまとめた。

♯1 9月2日(月)配信
韓国サムスン総帥が輸出規制強化で泣きついた日本財界の重鎮
【スクープ】

日韓激突独占スクープ
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   日本が対韓国輸出規制を決めた直後、韓サムスングループの総帥、李在鎔(イ・ジェヨン)サムスン電子副会長の姿は日本の地にあった。韓国では文政権とメディアから総スカンを食い、日本ではサムスンが制裁措置の標的となり、サムスンはまさしく泣きっ面に蜂である。行き場をなくした御曹司がすがった日本財界の重鎮とは──。

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♯2 9月2日(月)配信
日韓対立で日本企業が危機に陥る裏事情、独自ランキングとデータで解説 

日韓激突独自ランキング
Photo:ダイヤモンド編集部

   万全の事前対策で「対韓国輸出規制」に踏み切ったはずだった日本。韓国にお灸を据えてやろうという程度で臨んだ規制強化が、韓国側の疑心暗鬼を生み、日韓関係修復の着地点はまったく見えなくなっている。両国の製造業が50年かけて構築した「最強の日韓タッグ」も揺らぎつつある。輸出規制というトリガーを引いた日本は、パンドラの箱を開けてしまったのかもしれない。独自データ&独自リスト満載。

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♯3 9月3日(火)配信
【日韓激突!3分理解】「制裁3品目」に見る日本製造業の凄みと脆さ

日韓激突3分解説
Photo:123RF

   スマートフォンでスクロールを3分間し続けるだけで現在繰り広げられている「日韓対立のアウトライン」を容易に理解できる『グラフィック解説』を配信。日韓対立のポイント、「制裁3品目」が標的となった本当の理由、対韓輸出規制を決めた安倍官邸と経済産業省の誤算、日韓関係の泥沼化で国内製造業が危機を迎える理由などを、取材で得た新情報を加えてわかりやすくまとめた。

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♯4 9月4日(水)配信
韓国制裁、次の標的は?素材大国ニッポンが握る「生殺与奪」

日韓激突次なる制裁品目リスト
Photo by Bloomberg/gettyimages

 韓サムスン電子も韓LGエレクトロニクスも評価する、世界唯一の有機EL材料工場が茨城県に存在する。本編集部の日韓特集チームが現場に潜入し、日本が誇る素材製造技術の“巧みさ”に迫る【動画付き】。

 日韓対立は深まるばかり。輸出管理が強化された「3品目」に続く、次なる対韓制裁ターゲットは何か。世界を牛耳る門外不出の「日本の素材113品目リスト」を作成。次なる制裁ターゲットを予想すると共に、素材メーカーの買収危険度ランキングも掲載する。

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♯5 9月5日(木)配信
日韓ビジネスパーソン2000人アンケート、意外にも日本人の方が感情的

日韓激突日韓2000人アンケート
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   日本人1000人、韓国人1000人のビジネスパーソンに対して、日韓同時緊急アンケートを決行した。「韓国、あるいは日本は必要な国ですか?」「ビジネスで手を組みたい国・地域はどこですか?」「輸出規制の強化に賛成ですか?」「冷え込む日韓関係にどう対処すべきですか?」などなど素朴な疑問をぶつけた。韓国ビジネスマンの冷静かつ強かな本音がうかがえる意外な回答結果が得られた。

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♯6 9月5日(木)配信
文在寅政権「韓国世論の作り方」、右派メディアに宗旨替え圧力

日韓激突右派左派韓国メディア
Photo by Chung Sung-Jun/gettyimages

   時の韓国大統領の権限は絶大である。市民運動上がりの文在寅大統領がトップに立つ左派政権が誕生すると、なんと右派系メディアが左派系メディアへ“宗旨替え”してしまうこともあるくらいだ。最近の朴槿恵前大統領の収賄訴訟の結果も揺れており、大統領が司法までも支配しかねない状況にある。思想も信念も二の次。生き残るためには、自らの矜持である「論調」すら変えてしまう韓国メディアの現在の立ち位置を右派・左派マップで解説する。

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♯7 9月6日(金)配信
韓国覚醒で「ものづくり日本転落」の悪夢、迫り来る買収危機

日韓激突悪夢シナリオ
Photo:123RF

   日韓激突特集の7回目、最終回。たとえ政治的対立が長期化したとしても、50年かけて構築した「日韓の最強タッグ」は揺らがない。そんな通説が崩れつつある。日本の輸出規制規制を受けて、韓国政府とサムスンは「素材・電子部品の国産化」と「代替えルートの開拓」に動き始めてしまった。そして、日韓対立を不気味な笑みを浮かべているのが中国である。いよいよ、日本に「ものづくり大国転落」の危機が迫っている。

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