また、豊田章男自工会会長は、自工会会長会見やショー開会レセプションでも「ショーイベントで日当たり9万員の動員規模が大イベントとして認められるものであり、今回の東京モーターショーは開催期間12日間で100万人の来場を目標とする」と、今回の東京モーターショーで“100万人来場者宣言”をしている。

 これには、それなりの根拠がある。実際、毎年1月に幕張メッセで開催されている東京オートサロンは、ここ数年、3日間で30万人以上の来場者を集めている。つまり、東京オートサロンは、日当たり10万人以上の集客力をもつ。“若者のクルマ離れ”が叫ばれて数年がたつ中で、この東京オートサロンの盛況ぶりは格別に際立っている。

 逆にいうと、「東京モーターショーは衰退している」が、一方の「東京オートサロンが盛況に推移しているのはなぜか」ということになる。

 筆者は、2015年からこの東京オートサロン主催実行委員会に招聘(しょうへい)されて5年間、実行委員を務めており、立場的にも東京オートサロン会場の様子をつぶさに見ている。

 1日で10万人以上を集める東京オートサロンの来場者は、若者のカップルや子ども連れのファミリーなど多彩だ。これだけ見ると決して“クルマ離れ”などではないと、実感している次第である。

 もともと、東京オートサロンは、「エキサイティングカーショー」のイベント名でスタートし、いわゆる改造車が主体だった。

 だが、ここ数年でOEMメーカーがそろって出展し、これにカスタマイズカーにアフター関係業者や整備専門学校などの出展で国内の幅の広いクルマ業界各社が集結するイベントとなった。加えて自由でエンターテイメントな展示内容が受けている。豊田章男自工会会長は、この東京オートサロンにも頻繁に顔を出していたことから、その盛況ぶりを意識したのだろう。

 今回の東京モーターショーから、東京オートサロンとのコラボが実現して東京オートサロン側が初出展し、ともに国内クルマ市場の盛り上げを図ることになったのも“変わった”側面である。

日立オートモティブと
ホンダの直系の部品メーカー3社の経営統合

 一方、一般公開前の10月23~24日は、プレスデーとして出展OEM各社と部品各社のトップによるプレスブリーフィングが行われた。23日のOEMメーカー各社によるブリーフィングも興味深かったが、特別に筆者が注目したのは24日の部品各社のブリーフィングだった。

 部品館ブースに注目したのは、CASE、MaaS対応の新世代技術の登場は電子・電化部品の進化に伴うものであり、部品メーカーの役割がよりクローズアップされているからだ。

 さらにメガサプライヤーは、自動運転や電動化の技術を独自開発しており、OEMメーカーに取って代わるプラットフォーマーになりうるからだ。海外OEMメーカーの出展見送りが相次いだ中で、部品館ではコンチネンタル、ボッシュの独メガサプライヤーは出展し、プレスブリーフィングもしっかり展開していた。