日本市場もEVがひしめく
「戦国時代」に

 テスラは、中国に続きドイツ・ベルリンに現地工場を進出させ、環境規制強化の厳しい欧州での市場拡大を狙う。21年中に現在の1.4倍となる100万台を突破し、量産車メーカーの仲間入りを果たすことをイーロン・マスクCEOが表明している。

 一方、このピュアEVの開発・市場投入の動きは、ドイツ勢を中心とする欧州メーカーをはじめ、米国メーカー、中国現地メーカー、韓国・現代自動車に続き、日本各社も活発化してくるだろう。

 こうした状況の中で、今後、テスラの立ち位置はどうなるか。テスラは激化するピュアEV市場で今の勢いを続けられるだろうか。

 日本各社もいよいよ今秋以降、EV市場への新車投入が本格化する。ホンダは8月末に都市型EVコミューターとして「ホンダe」を発表し、10月末からホンダ初のピュアEVを投入する。トヨタも12月には、超小型EVとレクサスUX300eの投入を予定している。

 かつてゴーン時代に「EVで覇権を握る」という野望を示していた日産は、三菱自との合弁で12月に新型軽EVの投入を予定する。同時に、21年中盤には、内田日産の“目玉”となる新型SUVのEV「アリア」を市販開始すると発表している。

 日本市場も「EV戦国時代」を迎えることになる。

(佃モビリティ総研代表・NEXT MOBILITY主筆 佃 義夫)