国際政治の権力の空白「Gゼロ」を説く国際政治学者のイアン・ブレマー氏は「コロナはあらゆる地政学的なリスクを加速させる」と予見。特に米中に対しては、多くの賢人が対立は先鋭化するとみる。
加えて、米国の大統領選挙で劣勢に立つトランプ大統領が挽回のため、10月にサプライズを繰り出す可能性が高いと、暴露本騒動に揺れるジョン・ボルトン前米大統領補佐官は予測している。
ちなみに、当然だが、100人の意見は一様ではない。それでも、実は多くに共通する認識がある。「コロナ禍で起こっている問題は突然発生したものではなく、日本や世界が以前から抱えていた問題」というものだ。
つまり、問題の根源はウイルスにあるのではなく、変わることができなかった自分たちにある。
実際、それを証明するかのように藤野英人・レオス・キャピタルワークス代表取締役社長・最高投資責任者(CIO)は「コロナ後に良かった会社というのは、結局、コロナの前から評価されていた会社だったこと。コロナ禍で分かったのは、新しい時代に対応していた会社がやっぱりコロナにも対応できた、ということです」と明かす。
これまで変わることができなかった人、企業は少し急いだほうがいいかもしれない。入山章栄・早稲田大学ビジネススクール教授は今が「変革する最後のチャンス」だと強調する。
大前研一・ビジネス・ブレークスルー大学学長も、これまでわかっていても変えられなかった日本の雇用制度と教育制度を今こそ「ゼロベースで作り直すべきだ」と促す。
人類はこれまでも学ぶことで厄災を乗り越えてきたから、いたずらに不安を感じることはない。今こそ、賢人たちの声に耳を傾け、変化と行動の指針としてほしい。