バブル判定の4条件からは微妙なところ

 筆者は、バブルか否かを判定する4条件を自分なりに定めている。グリーンスパン氏に分からないことを筆者が分かろうとするのは無謀であるが(笑)。

(1) バブルかもしれないと心配する人がいて、「今度は従来と事情が違うから大丈夫」と主張する人が出てくる。平成バブルの時は「日本経済は米国に勝って世界一になったのだから、地価や株価が高いのは当然だ」と言われていたし、米国のITバブルの時は「ITは夢の技術だから、株価が高いのは当然だ」と言われていた。

(2) 資産価格が高騰しているときは、通常は景気が良くてインフレが懸念されるために金融が引き締められるが、バブルの時には何らかの事情で金融が緩和されたままである。平成バブルの時は、プラザ合意による円高で物価が安定していたために金融が緩和されたままであったし、ITバブルの時はまさにITによる効率化でインフレが抑えられていたから、金融が緩和されたままであった。

(3) 素人が大挙して株式市場に押しかけてきたらバブルである。井戸端会議から戻った奥方(またはご主人)が「隣の奥さん、株でもうけたらしい。株って簡単そうだから、私もやってみようかな」などと言い始めたら、配偶者は持っている株を全て売るべきである(笑)。

(4) 外国ではさめた見方をしている。平成バブルの時は海外で「日本はバブルではないか」と心配されていたようだし、米国のITバブルの時は「米国に出張するとITバブル教徒に洗脳されてしまうから、出張したくない」と思っていたものだ。

 現状を上記4条件に照らしてみると、一部の銘柄についてはかなり該当しそうであるが、市場全体について言えば微妙である。

 今回は、おそらく「極端に景気刺激的な財政金融政策が続くに違いない」ということが市場全体の株高を正当化している最大の要因であろうから、「今回はいつもと違う特別な事情がある」と言うわけではない。

 もっとも、「巣籠もりが続く」ことを前提に買われている銘柄がある一方で、「ワクチンが開発されて経済が元通りになる」ことを前提に平均株価が買われているといった不自然な二極化も起きているので、若干は要注意かもしれない。

 株高かつ好景気でインフレが心配なのに金融が緩和されたままである、という条件は、そもそも今回の状況にふさわしくないので、考慮しないこととする。

 投資家数が大幅に増えているという話も聞く。日本では3月に値下がりした時に新規に口座を開設した人も多いようなので、バブルとは言い切れないが、外国株投信が増えているようなので、米国株についてはバブルのにおいがしているのかもしれない。

 また、たとえば米国では「ロビンフッド」という無料のスマホアプリで大勢の初心者が株取引を始めたようなので、バブルのにおいはするようだ。