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コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
ソニー、パナは四半期増収
シャープは減収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の総合電機業界3社。対象期間は21年7～9月期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・ソニーグループ
増収率：12.6％（四半期の売上高及び金融ビジネス収入2兆3694億円）
・パナソニック
増収率：4.4％（四半期の売上高1兆7411億円）
・シャープ
増収率：マイナス3.6％（四半期の売上高6066億円）
※シャープは収益認識に関する会計方針の変更を行っているが、当社の開示方法に準じて、前年同期の売上高と増収率には同変更を遡及適応していない。
総合電機業界の3社は、ソニーグループ、パナソニックが前年同期比増収、シャープが減収となった。
各社、売り上げの面で明暗が分かれた要因とは何だったのか。また、新型コロナウイルス感染拡大前の19年と比較すると現在はどのような状況にあるのか。時系列データを踏まえ、次ページ以降で詳しく解説する。
