日本のアクティブファンドの成功率はパッシブファンドの高コストによって押し上げられている Photo: AP/AFLO
つみたてNISA（少額投資非課税制度）や確定拠出年金で内外の株価指数に連動した投資信託やETF（上場投資信託）で定額積立投資をする若手、中堅世代が増えている。2018年から始まった20年間投資収益が非課税扱いになるつみたてNISAで見ると、口座数は2018年3月の50.7万口座から2021年6月には417.5万口座に増えた。これは1年間に約100万口座増えているペースだ。つみたてNISAの株式投資信託の累積買付額（残高）も、1兆円を超えた（2021年6月時点）。
つみたてNISAは、監督当局である金融庁の方針で、運用報酬（「信託報酬」と呼ばれ保有期間を通じて年率でかかる手数料コスト）が相対的に低率の各種株価指数（インデックス）連動型のパッシブファンドがほとんどであり、米国株S&P500などに連動する投資信託が近年の人気筋となっている。日本における「貯蓄から投資へ」という動きは、その掛け声にもかかわらず、長年進まなかったが、過去2、3年、初めて山が動き始めた感じがする。
一方で、確定拠出年金（個人型、企業型）では、内外の株式投信だけでも各種の株価指数連動型のパッシブファンドから、手数料率の高いアクティブファンド、さらには株式と債券双方に投資するバランス型ファンドまで様々なメニューが並んでおり、何を選択すれば良いのか困惑している人も依然として多いようだ。
本論では長期の運用リターンとして、株価指数に連動するパッシブファンドとアクティブファンドを比べてどちらが良いのか、この古くからある問題を運用実績に基づいて改めて考えてみよう。
