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日本の昔ながらの雇用制度は崩壊し、アメリカ型のジョブ型雇用がついに日本でも始まる。弁護士で国際経営コンサルタントの植田統氏の新著『2040年「仕事とキャリア」年表』からの抜粋で、ジョブ型雇用の導入を始めた日本企業の実例を紹介する。
ジョブ型雇用の先駆者
KDDI、富士通、日立
2020年初から新型コロナの感染が広まり、政府の呼びかけもあって、日本企業にリモートワークを採用するところが増えてきました。
ズームやチームズを使ったリモートワークとなると、社員の一人ひとりに具体的に業務を割り振って、それを各自が遂行していくしか仕事を進める方法がなくなります。その結果、明らかになってきたのが、一人ひとりの業務成果です。
誰が仕事ができるか、できないかが、明確にわかるようになってきたのです。
リモートワークの広がりと軌を一にして、大手日本企業では、アメリカ型のジョブ型雇用を導入するところが増えてきました。リモートワークには、一人ひとりの受け持つ仕事内容が明確に定義されているジョブ型雇用が適しているからです。
KDDI、富士通、日立製作所の3社が、ジョブ型雇用導入の代表選手です。各社でどのようにジョブ型雇用が実施されているのか見ていきましょう。
