「自動航行できるヨットをコアテクノロジーとすれば、いろいろなアプリケーションが考えられます。ランニングコストゼロを目指し、人口減が課題となる離島で無人の渡し船を出すなど、人件費と燃料費の課題を解決していきたい」（野間氏）