新型コロナウイルスの影響もあり、実店舗に足を運ぶのではなく「自宅からECサイトで製品を購入する」動きが広がっている。
家電製品もその例外ではない。経済産業省がまとめた「電子商取引に関する市場調査」の結果を見ると、以前から生活家電は食品や化粧品、生活雑貨などの他分野に比べてEC化率の高い分野ではあったが、コロナがそれをさらに後押しした格好だ。
そうした変化に伴い、家電やカメラを中心に2450種類以上のアイテムをレンタルできる「Rentio(レンティオ)」が利用者を伸ばしている。同サービスではコロナ禍で家電の利用が増加。「ECで購入する前に一度実物を試してみたい」というニーズを掴み、事業を拡大させてきた。
面白いのはこの動きに家電メーカーも協力的なことだ。一見レンタルと購入は“競合”するようにも思えるが、Rentioを運営するレンティオ代表取締役の三輪謙二朗氏は「必ずしも競合するものではなく、(レンタルは)むしろ購入をサポートするものです」と話す。
なぜ家電メーカーはRentioを通じた家電のレンタルに賛同するのか。サービスの現状と合わせて、その理由について話を聞いた。