1号ファンドに引き続き、2号ファンドでもBtoC、BtoBtoC事業、ライフスタイルやエンターテインメント、スポーツ分野を対象にした投資を強化していくという、W ventures。代表パートナーの新和博氏、東明宏氏に、コンシューマー向け事業への投資の理由や意義、新たに立ち上げを予定するインキュベーションプログラムなどについて、話を聞いた。

2号ファンドでも創業初期のBtoCスタートアップを支援

W venturesはこれまでも、コンシューマー向け事業領域で、創業から間もないシード期やアーリーステージの企業に投資を行ってきた。2019年4月に組成した50億円の1号ファンドは、およそ2年半で合計56社への新規投資を実施している。投資先のうち、ハンドメイドマーケットプレースを営むクリーマが2020年11月に東証マザーズへ上場。また、スニーカーフリマアプリを運営するモノカブは2021年7月、競合「スニダン」を運営するSODAが買収し、サービスの統合とグローバル展開を目指している。

1号ファンド投資先の95％がBtoBtoCも含むコンシューマー向け事業者で、9割前後が直接の消費者向けに事業を展開するBtoC企業。2号ファンドでもこれまでの方針を踏襲して、コンシューマー向け、創業早期のスタートアップへ「より強力に投資していく」と東氏は言う。

「スタートアップの世界ではSaaS全盛といった感がありますが、我々としてはコンシューマー向けにサービスを届ける会社を応援したい。それも事業立ち上げから投資して一緒にがんばるというポリシーで、継続してやっていきたいと考えています」（東氏）

彼らがコンシューマー向け事業にこれほど注力する理由は何か。東氏は「端的にtoCサービスが好きだから」と説明する。

W venturesを設立した新氏と東氏はそれぞれ、ミクシィ、グリーの出身。東氏は「toCサービスには、非常に思い入れがある」という。さらに「ファンドが乱立している今、何かしらの強みを提供することが大切」と続ける。