コロナ禍で日本のデジタル化は一気に加速したものの、その変革は表面的なものにとどまっている。マイクロソフトやグーグルでエンジニアとして活躍し、複数の企業で技術顧問を務める及川卓也氏は、ITを価値創造に生かせていない日本企業の状況に「真の変革には『ソフトウェアファースト』の考え方で、ITを自社の武器として活用する意識改革が不可欠」と説く。
パンデミックで加速
5年で激変した日本のデジタル化
「10年一昔」とよく言いますが、政治や経済の変化が加速する現代では「5年一昔」と言っても過言ではありません。特にITを中心とした技術の進化は目覚ましく、5年前の状況は遠い過去に感じられます。
私の著書『ソフトウェアファースト』の第1版が出版されたのは、5年前の2019年です。5年がたった2024年の今、日本のデジタル化の進展には劇的なものがありました。この変化を加速させた最大の要因は、何といっても2020年に始まった新型コロナウイルスによるパンデミックをおいてほかにはありません。
マイクロソフトは、パンデミックの影響で「2年分のデジタル変革がわずか2カ月で起きた」と指摘しています。パンデミックは人々の生活や働き方を根本から変えました。飲食業界では、テイクアウトやデリバリー、スマートフォンによる注文システムが急速に普及。そのほかの企業でも在宅勤務が広まり、急速にデジタルシフトを迫られました。特に、ビデオ会議システムやオンラインホワイトボードの利用は一般化して今に至ります。
コロナ禍で急速に進展したDXの例としては、オンラインサービスとイベントの変化が挙げられます。オンラインショッピングやデリバリーサービスの需要は急増し、多くの企業が体制の整備を急ぎました。これらのサービスは、外出制限が撤廃された後も日常生活に欠かせないインフラとして定着しています。