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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。（ダイヤモンド・ライフ編集部 笠原里穂）
ソニーグループは売上高を上方修正
シャープは7四半期連続で減収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の総合電機業界3社。対象期間は2024年7～9月期の四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・ソニーグループ
増収率：2.7％（四半期の売上高及び金融ビジネス収入2兆9056億円）
・パナソニック ホールディングス
増収率：1.9％（四半期の売上高2兆1296億円）
・シャープ
増収率：マイナス8.5％（四半期の売上高5645億円）
総合電機業界の主要3社では、ソニーグループ、パナソニック ホールディングスが前年同期比で増収、シャープが減収となった。
詳しくは次ページで紹介するグラフを確認していただきたいが、シャープは7四半期連続で増収率がマイナスとなっている。一方でソニーグループとパナソニックは増収だ。ソニーグループは中間決算を踏まえ、25年3月期通期の売上高予想を上方修正している。
明暗が分かれた要因は何だったのか。次ページでは、各社の増収率の推移を紹介するとともに、“三社三様”の現在地を見ていこう。
