【人気特集】フジテレビ問題に、前ネスレ高岡社長が異論！TBSに株主提案した英ファンド責任者がテレビ業界の統治不全を指摘
2025年2月に人気を集めた特集『フジテレビ崩壊 沈むメディア帝国』。フジテレビを傘下に収めるフジ・メディア・ホールディングスが揺れています。タレントの中居正広さんの女性トラブルにフジテレビ社員が関与したと報じられた問題をきっかけに、スポンサー企業の一斉離脱を招いただけでなく、深刻なガバナンス不全も露呈しています。かつてはテレビ業界の王者に君臨していたフジテレビは、近年は不振にあえぎ、「独り負け」の様相も。自壊する巨大メディア帝国の実相を、経済メディアの視点と取材によって徹底解剖。マスコミ業界の現状も探りました。人気特集と連載を振り返る『見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集』では、2本の記事を紹介します。（ダイヤモンド編集部・情報は記事公開時点のもの）
フジテレビを傘下に持つフジ・メディア・ホールディングス（HD）が27日に開催した記者会見は、10時間を超える「経営陣vsメディア」の耐久戦となった。質疑応答のテーマは、ガバナンス（企業統治）の機能不全、人権意識の欠如、スポンサー離れによる広告ビジネスの危機などと多岐に及んだ。現取締役の経営責任を追及するメディアが相次ぐ中、前ネスレ日本社長の高岡浩三氏は、「（取締役相談役である）日枝久氏が41年も権力の中枢に居座ることを許した責任は、取締役ではなく株主にある」と異論を唱える。その真意はどこにあるのか。特集『フジテレビ崩壊 沈むメディア帝国』の＃3では、日本企業のガバナンス問題を凝縮させたような「フジテレビの病巣」について余すところなく語ってもらった。 >>記事を読む
元タレント、中居正広氏の女性トラブルの騒動を巡り、フジ・メディア・ホールディングスとアクティビストの攻防にも注目が集まる。その行方を探る上で参考になるのが、同じテレビ業界のTBSホールディングス（HD）にかつて株主提案をした、英投資ファンドのアセット・バリュー・インベスターズ（AVI）がたどった顛末だ。特集『フジテレビ崩壊 沈むメディア帝国』の＃4では、AVIの坂井一成日本調査責任者に、投資開始から3年後の2020年にTBS株を全株売却した理由や、TBSHDが現在も抱えるガバナンスの問題点を聞いた。 >>記事を読む
Key Visual by Kaoru Kurata
Photo:gremlin/gettyimages
