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一見「最高」だったソニーグループの中間期決算。エレクトロニクス企業からエンターテインメント企業へと変貌し、映画などのヒット作にも恵まれて連結営業利益は前年同期比20％増加した。だが、エンタメ事業の中核のゲーム事業には気になる課題が浮き彫りになった。連載『沸騰！エンタメビジネス』の第2回では、最高潮決算の裏にあるゲーム事業の「不穏」を気鋭のアナリストが読み解く。（東洋証券アナリスト 安田秀樹）
エレクトロニクス企業から総合エンタメ企業になったソニー
絶好調音楽事業の裏で見えた、ゲーム事業の思わぬ苦戦
ゲーム、音楽、映画のコンテンツ事業が営業利益の過半を占め、すでに総合コンテンツメーカーと表現したほうが適切な企業となったソニーグループ。音楽事業とゲーム事業出身の平井一夫氏が2012年に社長に就任した際に、筆者はソニーがコンテンツ企業になる時代の象徴と評していたのだが、この予測は正確だったと言えるだろう。
グーグルや、アップル、アマゾンなどのビックテック企業が寡占的な地位を持つストリーミングサービスのさらに上流で、ソニーグループはコンテンツを供給することで成長と利益を実現している。音楽、アニメ、映画はコンテンツが蓄積するほど、配信で収入が得られるコンテンツなので、リカーリングビジネスに向いている。しかも作品が完成すればデジタルデータをサーバーに置くだけでよく、効率性は非常に高い。
今、株式市場では資本コストを重視する経営が要請されており、効率よくいかに稼ぐかが株価に影響を与えている。この環境にソニーグループは適応し、コンテンツメーカーとして大きく成長することができた。
そんなコンテンツ企業であるソニーグループの26年の中間期決算は「非の打ち所がない」内容だった。連結売上高は5兆7295億円で前年同期比3.5％増、営業利益は7689億円で同20．4％増。そのけん引役は音楽・映画・ゲームのエンターテイメント事業だ。
音楽事業の第2四半期業績（7～9月期）は、売上高が前年同期比21％増の5424億円、営業利益は27.7％増の1154億円と大幅な増収増益だった。子会社アニプレックスが手掛けるアニメ劇場版「『鬼滅の刃』無限城編 第一章 猗窩座再来」や､実写邦画の「国宝」がヒットした。また、ストリーミング配信から継続的に得られる収益も拡大傾向にある。
鬼滅の刃の興行収入は1000億円を超えたが、その過半が米国を主とした海外である。かつて米国では人気が無かった日本のアニメだが、種々の施策によりZ世代より下の層に浸透が深まっている。コロナ禍を脱してこうしたZ世代が購買力を付け、こぞって見るようになったことが好調を支えたといえるだろう。
一方、もう一つのエンタメ分野の中核事業であるゲームに関しては、課題と不安要素が垣間見える。プレイステーション（PS）5デジタルエディション（DE）は実質値下げを余儀なくされ、ライバルの任天堂がSwitchとSwitch2で日本市場を制圧する中、PSは低シェアに沈んでいるのだ。何故こんな状況になったのか。次ページから詳細に見ていこう。
