もし、そのときに有権者が耳にした音声と投票所での名前が一致していなければ、投票用紙に名前を書いてもらえない。
もしも坂本龍馬が現代の選挙に立候補するとしたら、「坂本りょうま」としているかもしれない。「龍馬」では画数が多く、有権者が書くのが“面倒”だからだ。
また、有権者が名前を間違って書いてしまうと、せっかく投票してくれたのに無効になってしまうことがある。
たとえば「鈴木健太」という候補者がいたとする。
ところが、有権者に「鈴木建太」と書かれてしまった場合、どうなるか?
ほかに似たような候補者がいない場合は、鈴木健太氏に投票したとして有効になるケースが少なくないが、「鈴木けんた」と事前に申請しておいた方が間違いがない。
「カタカナ」候補者が多い県は?
選挙の立候補者名に関しては「沖縄」が興味深い。
沖縄では県内各地で“カタカナ戦術”が採られているのだ。
『琉球新報』によると、2022(令和4)年9月11日までに投票される計50選挙の立候補者延べ506人のうち、選挙ポスターを掲示した49選挙の立候補者497人のポスターを同紙が調べたところ、カタカナの使用は六割を超えていたという。
同紙によると、沖縄では1972(昭和47)年の日本復帰前から、ひらがなよりも画数が少なく直線的なカタカナが好まれてきたといい、かつては読み書きできない高齢の有権者が多くいたこともその理由の一つであるらしい(『琉球新報』2022年9月14日付)。
同年の県知事選のポスターでは、届出順に下地幹郎氏が「下地ミキオ」、佐喜真淳氏が「サキマ淳」、玉城デニー氏が「玉城デニー」と、全員が通称を含めてカタカナを使用していた。








