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親や配偶者が要介護状態になってから、初めて介護保険について調べる人は少なくない。だが、高齢者医療に携わる和田秀樹氏は「もっと早く知っていれば、あれほど無理をしなくて済んだ」と後悔する家族を数多く見てきたという。なぜ多くの人はそれを十分に活用できていないのか。その理由について解説する。※本稿は、精神科医の和田秀樹『医師しか知らない 死の直前の後悔』（小学館）の一部を抜粋・編集したものです。
多くの家族が後悔する
介護保険制度の使い方
介護保険制度は、その情報を知っているか知らないかで、人生の負担というのは大きく変わってきます。
たとえば家族が病気や認知症で要介護状態になったとき、本来なら使えるはずの介護保険制度を知らなかったために必要以上に苦労してしまう人も少なくありません。
実際に「もっと早く知っていれば、あんなに無理をしなくて済んだのに」と悔やむ声もたくさん聞いてきました。
介護保険には、大きく分けて民間の保険と公的な制度の2種類があります。
民間の介護保険は任意で加入するタイプで、要介護状態になったときに一時金や年金のような形で現金を受け取れる仕組みです。
一方、公的な介護保険は、要介護や要支援の認定を受けることで、在宅サービスや施設サービスなどのような支援を受けることができる制度です。
要介護の度合いによって月ごとに介護サービスを利用できる上限の金額が決まっていますが、サービスを利用した際の自己負担率は1～3割です。
