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どの職場も働き方改革を掲げているが現実は思ったように進んでいない。経済協力開発機構（OECD）加盟国における「世界の労働時間 国別ランキング」調査によると、日本の総労働時間はかなり減っている。時間外労働の上限規制ができたから、当然の結果だ。しかし、それによって疲れは取れるようになったか？あなたや職場のメンバーは、幸せになっただろうか？答えはきっと、「NO」だろう。※本稿は、カウンセラーの船見敏子『戦略的休暇：休むほど成果が出る新しい働き方』（ぱる出版）の一部を抜粋・編集したものです。
「働き方改革」の美名の下で
残業とストレスは増すばかり
私は、メンタルヘルスの専門家として、これまでに約1000社の支援をしてきました。
どの職場も働き方改革を掲げています。しかし現実は思ったように進んでいません。
業務量が変わらないまま残業制限をし、仕事が終わらず社員がこっそり残業をしている。部下に残業させられないからと、リーダーがメンバーの仕事を巻き取って長時間働く。年次有給休暇を5日取ることが義務になったものの、メンバーの疲労度は増すばかり……。
「改革」どころか「改悪」になってしまっているケースをよく見ます。
日本の生産性（労働者数や労働時間に対して、どれだけの成果が出せたかを表す「付加価値労働生産性」のこと）は今も、先進7カ国で最下位。働く人の8割が仕事で強いストレスを感じ、メンタルヘルス不調者も増える一方です。これが現実です。
「仕事が終わらないから休めない」→「休まないから疲れる」→「疲れるから業務効率や生産性が落ちる」。
そんな悪循環に、あなたも陥っていないでしょうか。そして、「ここから抜け出すなんて無理だ」と、どこかであきらめていませんか？
