ねじれる日本の経営学
先生の持論には日本の経営学に対するアンチテーゼも含まれるようです。世界標準(グローバルスタンダード)の経営理論がもてはやされていますが、そこには「出羽守」的な海外信仰が存在するのでしょうか。
経営学というのは、究極的には「ハウツー」です。学問であると同時に実践知なので、必ずしも厳密な意味での科学である必要はありません。企業経営の現場で使えて、何かの役に立たなければ意味がなく、だからこそエンドユーザーに直接向き合うべきだと私は考えています。しかしその向き合い方において、日本の経営学には、抱えざるをえない「ねじれ」が存在しています。
日本は経済大国ですから、経営学に対する需要は大きく、知識を欲するエンドユーザーが大勢います。もちろんその大半は日本語話者につき、当然ながら日本語による知識提供を求めます。
一方で経営学者は、世界の学会で認められるために、英語での成果も追い求めざるをえません。つまり私を含めた日本の経営学者は、日本語話者のエンドユーザーを意識しつつも、英語論文を発表し、それを逆輸入するという手段を取ることになります。また、日本のビジネスリーダーは海外の学説に注目しがちで、つまるところ、世界標準の経営が大好きです。ゆえに日本の経営学者は、「海外で評価された」というフィルターを通して持論の説得力を高めようとします。
ちなみに、こうした逆輸入型の認知戦略はビジネスの世界にもあります。その一つが、知育玩具の輸入販売を手掛けるボーネルンドです。同社は日本企業でありながら、北欧の教育思想と遊びの文化をベースにした独自のブランディング・マーケティング戦略によって、コモディティ化しやすい玩具市場で確固たる高級ブランドとしてのポジションを築いています。
日本企業はなぜ「強み」を捨てるのか
失われた30年という長きにわたる経済停滞が続く中で、「日本の経営は何もかもダメだ」と根拠なき悲観論が蔓延しました。そして世界標準の経営という名の下、欧米の経営理論や手法、ベストプラクティスの安易な模倣が横行しています。しかし、それら理論の源流をたどれば、実は日本発祥であることも多いと先生は指摘されています。そして、この本末転倒な「逆輸入」と「自己破壊」の現状に大いに警鐘を鳴らしていますね。
アメリカは、優れた経営技術をロジックで補ってモデル化することで、経営コンセプトへと昇華させることに長けています。世界中に発信されたそのパッケージを、たとえそれが日本発祥の経営技術であっても、日本企業はありがたがって逆輸入しがちです。
たとえば「両利きの経営」にしても、著者らが代表例として挙げるのは、トヨタ生産方式です。「リーンスタートアップ」の思想も、キャッシュ不足を克服するために、必要なものを、必要な時に、必要なだけつくったトヨタ自動車のジャスト・イン・タイムが源流にあります。「アジャイル開発」の起爆剤となったスクラム理論は、野中郁次郎教授と竹内弘高教授の研究によるものです。「ティール組織」が目指す自律型経営も、まさにかつて日本企業が得意としていたスタイルそのものでしょう。
日本企業の優れた経営技術が、アメリカでモデル化され、「世界標準」の概念に昇華した例はほかにもあります。系列企業の高い相互信頼に根差した協力関係(ケイレツ)は、「組織間関係論」(リレーショナル・ビュー)や「ソーシャルキャピタル論」へと発展しました。本田技研工業の原付バイクの海外進出戦略は、「創発的戦略」として注目されました。エリヤフ・ゴールドラット博士は、ストックよりもフローに着目した日本の生産管理と出会って、「制約条件の理論」(TOC)を進化させました。
このように日本発の優れた経営技術が数多く、世界標準の経営コンセプトへと昇華したにもかかわらず、「日本は、経営手法に関するすべてにおいて欧米より劣っている」という思い込みは、自国の強みを捨てる行為になりかねません。自社の強みと弱みを正しく認識したうえで他国から学ぶ、という健全な姿勢から遠ざかってしまいます。
では、なぜ「逆輸入」「自己破壊」といった愚行を繰り返すのでしょう。
理由の一つに、横文字のコンセプトが、社内政治において反対派を黙らせる「マウンティングの道具」として使い勝手がよいことが挙げられます。工場などで培ったリアルな現場感覚を持つ叩き上げのリーダーならば、「自分たちが昔から実践している当たり前のことじゃないか」と往々にしてその矛盾に気づくのですが、現場経験の少ない知識エリートほど、「これが世界の主流です」と言われると、逆輸入の罠に陥りやすい。ゆえに自身も、それをマウンティングの道具として日常的に使うようになります。
こうした逆輸入がまかり通ってしまう背景には、日本の知識エリートに西洋コンプレックスが存在している点も見逃せません。ここには国家レベルの構造的な問題が潜んでいます。それは、日本が歴史上において経験した、国家のあり方を揺るがす「2つの大きなショック」です。
1つ目は、明治維新です。圧倒的な西洋の科学技術力や実用知識を前に西洋文明の導入を余儀なくされましたが、「和魂洋才」という言葉が示すように、西洋の知を扱いながらも日本の心を保つことで、当時はぎりぎりの抵抗を試みました。
その後の日本は近代化を果たし、非西洋の列強(グレートパワー)として世界の表舞台に躍り出ますが、太平洋戦争での敗北により、また徹底的に打ちのめされます。これが2つ目のショックです。自国の価値を完膚なきまでに否定され、日本の知識エリートたちは魂までもアメリカ化した「洋魂洋才」の道を選ぶことになってしまった。その結果、ビジネスの世界では、特にアメリカ式経営を手放しで評価し、好意的に受け入れる傾向が強まっていったのです。







