ある製造業企業の人事・総務本部長のポジションの候補者として、「面接ではありませんが、人事課長が業務の説明をさせていただくミーティングにご参加ください」と人材紹介会社から言われて出向いたことがある。

 いやな予感がしたが、案の定、人事課長だけでなく、人材開発課長、海外人事担当スタッフの3人に取り囲まれ、業務の説明もあったが、しっかりと面接のような質問もされ、挙げ句の果てには、海外人事担当から英語で質問をされ、応答するというシーンまであった。

 その企業の最終候補者にならなかったから取り上げているわけでは決してないが、よく言えば民主的、しかし言い方を変えればリーダーシップを感じることができず、この会社で改革を伴うアクションをすることは難しいだろうという思いを強くした。

年齢制限を設ける会社には
長く勤めない方が良い

 第4のポイントは、年齢制限だ。雇用対策法により、募集・採用における年齢制限の禁止が義務化されている。従って、募集要領には年齢不問としか書かれていないが、実態としては、想定する年齢層が設定され、人材紹介会社はそれに従って候補者のスクリーニングをしているケースが少なくない。

 人材紹介会社に実質的な想定年齢の設定があるのかどうか、確認してみることをお勧めする。そうした設定があるようだったら、その会社は、人物本位、能力本位で採用や人事施策を実施していない可能性が高いとみるべきだ。そして、設定されている想定年齢までが、あなたに期待されている期間であると見做さざるを得ず、その後のキャリアプランを考えておかなければならない会社だと言える。