今夏、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（ＭＵＦＧ）と東京スター銀行のあいだで火花が散ることになりそうだ。

　ＭＵＦＧは東京スターに対して8月下旬にも、ＡＴＭの相互利用契約の解除通告を行なう模様。契約解除となれば、ＭＵＦＧのキャッシュカード保有者が東京スターのＡＴＭを利用できなくなる。

　東京スターは2006年7月にサークルＫサンクスと提携し、他行のキャッシュカード保有者でも預金の引き出し手数料が無料（平日昼間と土曜の一部）という「ゼロバンク」サービスを展開。東京スターの自社ＡＴＭは約2600台に上っている。

　だが、業界内では「“他人のふんどし”で儲ける行為」と、東京スターを批判する声が上がる。これはどういうことか。

　通常、Ａ行のキャッシュカード保有者が平日昼間にＢ行のＡＴＭで預金を引き出す場合、顧客は105円の手数料を取られる。このとき、Ａ行もＢ行に対して、105円の銀行間手数料を支払うため、Ｂ行からすれば、合計210円のＡＴＭ手数料収入が得られる。

　ところが東京スターは、引き出し手数料を無料にして他行の顧客による利用を増やすことで、銀行間手数料を増やした。つまり他社の顧客という“ふんどし”で儲けているというわけだ。

　じつは2年前にもＭＵＦＧは東京スターに対して解除通告を行なっている。だが、当時はＭＵＦＧの自社ＡＴＭが少なく、また、顧客への利益還元を求める声が強かったため、契約解除には至らなかった。

　ＭＵＦＧはその後、コンビニ等のＡＴＭ利用手数料を無料化。それらを含めた平日昼間無料のＡＴＭ台数は9000台から約4万台に増えた。それゆえ、東京スターとの契約を解除しても自社顧客への影響はないと判断したようだ。

　今後、東京スターは、契約解除か、銀行間手数料の大幅な引き下げを迫られることになりそうだ。ＭＵＦＧは東京スターに対して、年間4億～5億円の手数料を支払っていると見られる。ＭＵＦＧへの対応次第で、他の銀行が追随する可能性もある。そうなれば、東京スターは事業モデルの練り直しを求められることになる。

（『週刊ダイヤモンド』編集部　松本裕樹）