阪食（大阪府／千野和利社長）が、昨夏から取り組んでいる「高質食品専門館」が好調に売上を伸ばしている。手応えを得る同社では今後、この業態をさらに進化させ、新たなビジネス展開も計画しているという。今後の事業展開について千野社長に聞いた。聞き手／千田直哉（チェーンストアエイジ）

株式会社阪食代表取締役社長
せんの・かずとし　1948年生まれ。72年、関西学院大学法学部卒、同年阪急百貨店に入社。99年取締役。2001年阪急オアシス代表取締役社長、06年9月より、阪食代表取締役社長。

──新型の食品スーパー（ＳＭ）が好調のようですね。

千野　おかげさまで、今のところ売上は計画を大きく上回っています。これまで出したのは4店舗。1号店は2009年7月の「阪急オアシス千里中央店」（大阪府豊中市）、2号店は09年8月の「阪急オアシス御影店」（神戸市東灘区）、3号店は10年2月の「阪急ファミリーストア住吉店」（大阪市住吉区）、そして最新店舗（10年4月現在）は「阪急オアシス山科店」（京都市山科区）です。

　千里中央店は予算比で120％、御影店、住吉店は同130～140％、山科店は同150％で推移しています。山科店の初年度目標は16億円に設定していますが、順調なら24～25億円まで伸びるのではと見ています。

──店の特徴とはどのようなものですか。

千野　「専門性」、「ライブ感」、「情報発信」という3つのキーワードをもとに、それらを具現化した売場をつくっています。

　「専門性」は加工度を上げた生鮮食品に力を入れるほか、コーヒーやワイン、ナチュラルチーズ等については幅広い品揃えをする。什器や店内デザインにも凝っています。

　「ライブ感」は、主に生鮮食品で対面売場を設け、来店者とのコミュニケーションを重視する、従来のＳＭにはない売場を工夫しています。

　そして「情報発信」では、消費者ニーズを反映したメニュー、新たな食の提案といったことを意識しています。

──メーンのターゲットとしているのは、どのような顧客層でしょうか。

千野　「アッパーミドル」層です。商品には低価格帯のロア、標準価格帯のミドル、高品質、高価格帯のアッパーがあるとすれば、アッパーとミドルの中間ということになります。そのような層をターゲットとする店舗を「高質食品専門館」と名付け、さまざまな仮説を立てて実行、そして検証という作業を繰り返し、徐々に業態を進化させているところです。

──その新型ＳＭを核に、次の成長戦略を練っているそうですね。

千野　10年度は、これから当社が大きく変化を遂げていくスタートの年になるはずです。その理由はいくつかあります。

　ひとつは、当社のグループ全体としての売上が1000億円を超える年になること。2つには、次のステップとして年商1500億円をめざすための、最初の年になると考えているからです。その意味で今年は「第2の創業」と位置づけ、10年から始まる新3カ年計画では、『高質食品専門館の進化と既存店への水平展開』を基本方針とし進めていくつもりです。

　その中でお客さまからの信頼を得、従業員が働きがいと誇りの持てる企業になるように変革を推し進めていきます。