広告企画

スマートフォンやタブレット端末は、いつでも、どこでもビジネスに必要な情報やアプリを使える利便性の一方、端末の紛失・盗難や悪用の危険性もある。こうしたリスクを解消するのがAXSEEDのスマートフォン統合管理システム「SPPM」だ。

日本でもようやくDSPやRTBの活用がスタートしたが、「アドテック東京2012」では、徳久昭彦氏（プラットフォーム・ワン 代表取締役社長CEO）をモデレータに、業界のトップランナーらがDSP／RTBの活用について将来の展望を語った。

「アドテック東京 2012」では、「アトリビューション」に関するセッションが実施され、デジタル広告をより効果的誘導導線とする手法が話し合われた。また、解析テクノロジーが進化する時代だからこそ、消費者インサイトの見極め力が問われているというセッションも実施され、今後のマーケティングを考える一つの方向性が示された。

ビッグデータ活用のためには、情報システムの基盤（プラットフォーム）を刷新しておく必要がある。インターシステムズは、独自性の高いデータベース「Caché（キャシェ）」を中心に、ビッグデータ時代に向けた「情報システムの土台づくり」を強力に支援する。

10月30日、31日に開催された「アドテック東京」を河尻亨一氏が取材。計13のプログラムで語られた現代マーケティングのストリームを、3つのキーワード（座標軸）から考えてみる。

先行者の製品やサービスを参考にして、そこに新たな価値を付加する「創造的模倣戦略」が通用しなくなっている。求められるのは、新しいコンセプトを創造し、事業として育てることである。東京理科大学大学院MOT専攻の授業、「コンセプト創造論」の根底には、そんな問題意識が

ネット広告の効果計測が見直されている。広告内容に関連する記事にも広告効果を認める「アトリビューション」。統合型マーケティング支援を行うインテグレートは、誘導力ある“パワーコンテンツ”を軸とするアトリビューションサービスで、プロモーション効果と予算の最適化を提唱する。

ソーシャルメディアをキャンペーン活動に利用する企業が急増しているが、そこで課題となるのが、不適切なコメントの削除や、いわゆる炎上対策だ。その画期的なソリューションとして注目されているのが、ガイアックスの「コミュニティパトロール」である。

広告代配信管理、結果分析などの作業は複雑さを増している。グーグルはオンライン配信テクノロジーの統合化を推進。これにより、デジタルマーケティングはどう変わるのか？　同社のの村松直樹氏と、マーケティング全般に詳しい神田昌典氏が、今後の動向を展望する。

「ad:tech tokyo 2012」が10月30日・31日に開催される。開催を前に、同イベントを主催するディーエムジー・イベンツ・ジャパン代表取締役の武富正人氏と、国内外の最新マーケティング事情に詳しいマーケティングプランナーの高広伯彦氏が、日本の現状と同イベントの位置付けについて話し合った。

テクノロジーとマネジメントの両輪でイノベーションを駆動する。それが、東京理科大学専門職大学院技術経営（MOT）専攻のコンセプトである。多様なバックグラウンドを持つ院生と教授陣が集う環境で、化学反応が起こり、「考える力」が育まれる。

コスト削減策として最近注目されているBPO（Business Process Outsourcing）のサービスを提供しているもしもしホットライン。コールセンターで磨いた業務設計ノウハウと運営力を生かし、顧客と共に業務プロセス最適化を推進、企業の成長を支援している。

世界10ヵ国の司法の場で争われているアップルとサムスン電子の知財紛争は、激しい攻防が続いている。両社の主張を検討することで、知財の様々な側面が見えてくる。同時に、新しい時代の知財戦略を考える上での重要なケーススタディーにもなる。

長期間にわたって安定的に売り上げを生み出す営業手法「ストラテジック・セールス」を提唱するNIコンサルティング。同社が提供する営業支援システム「Sales Force Assistant」とは？

知的財産の重要性は高まっている一方で、専門知識を持つ人材が不足しているという企業は少なくない。そこで、知財の実務、さらには知財戦略を担う人材の育成を目指して東京理科大学に設立されたのが、専門職大学院イノベーション研究科の知的財産戦略専攻（MIP）である。

企業が持つブランドの強みを伸ばすWebコンサルティングにより、ＥＣサイトをはじめ多くの企業サイトを成功に導いてきたネットコンシェルジェは、「ブランディング」の視点からWebサイトの課題を洗い出し、その解決を支援する。同社の手法を尼口友厚代表取締役に聞いた。

国内アフィリエイト・サービス・プロバイダの草分けであるバリューコマースは、5四半期連続増収を達成するなど着実に成長を遂げている。このほど同社が打ち出した今後の成長の道筋と、新たな海外戦略を2人の経営トップが語った。

自前でサーバやストレージなどのリソースを持たずにITを活用する「パブリッククラウド」が着実に広がりを見せている。企業経営者としては、クラウドをどう理解し、どのように活用すればよいのだろうか。

モバイルECでは圧倒的なシェアを誇る「ビッダーズ」が、スマートフォンユーザの爆発的な増加に合わせて、ECショップのスマートフォン最適化に取り組んでいる。その戦略をディー・エヌ・エーEC事業本部の久我剛人氏に聞いた。

ネットショップ決済手段の多様化で、最適な選択基準が問われている。早坂 剛・ＮＴＴスマートトレード 送金決済本部 アライアンス営業部長に、同社の「ちょコム決済」の特徴とEC事業者が見直すべき電子決済手段の選択基準を聞いた。