広告企画
第1回
ソーシャルメディアを上手く活用して、お客さまの声を聞きたい、自社のファンを増やしたい。そうしたニーズを持つ企業は少なくない。資生堂は1年半前に自社コミュニティ「SHISEIDO おめかし会議」を立ち上げ、顧客の声を集めながら、資生堂ファンのロイヤルティを高めることに成功している。
第4回
40代のオトナ男性がいま、20代・30代女性からモテている。化粧品メーカーのマンダムが行った調査で、「40代以上の男性は恋愛対象になり得る」と回答した20代・30代女性が半数以上という結果が発表されたのだ。40代俳優やタレントの20~30代女性との結婚が相次ぐ今なら、納得の結果かもしれない。
第3回
外に出るだけで汗が吹き出した今年の夏。息苦しい猛暑のなか、吹き出す汗とともに気になったのが、自分や周囲から発せられる「ニオイ」だったのではないだろうか。
第2回
あなたは毎日、どれくらい時間をかけて頭を洗っているだろうか?もし数十秒で終わらせているなら要注意。加齢臭より悪臭であると言われる40代特有のアブラのようなニオイ「ミドル脂臭」が主に発生しているのは、「後頭部」だからだ。
第1回
加齢臭とは違う40代特有のアブラっぽい体臭(ミドル脂臭)が気になる男性のニオイ対策として、今注目されているのが、マンダムが開発した「ルシード 薬用スカルプデオシャンプー」だ。
オフィスの移転やリノベーションの目的は様々だが、多くの企業にとって「社員のモチベーション向上」は重要な狙いの一つだろう。オフィス戦略によって社員の「働きやすさ」をサポートし、それをさらに社員の「働きがい」につなげている老舗企業の実例を見てみよう。
国際物流大手のUPSが、海外の生産拠点が急増している日本の製造業の現状と抱える問題について、大規模な調査(「ものづくりグローバリゼーション~日本の製造業の国際物流調査報告~」)を行った。この調査をもとに、UPSコーポレート・グローバル アカウント秋田恵介副社長、物流業界の専門紙『カーゴニュース』の西村旦編集長、そして『週刊ダイヤモンド』の原英次郎論説委員が、日本の製造業の国際物流戦略の在り方と課題について議論する。
オフィスには業界ごとの「常識」があるもの。業種特有の伝統が職場の作りに影響を与えるのは当然だが、しかし、古い慣習に盲従しただけのオフィスからは爆発的なイノベーションが生まれづらいことも事実だろう。なかでも独特な文化を持つ金融業界にあって、その「常識」をあえて打ち壊すことで、生産性の高さを創出した企業がある。その革新的オフィス戦略を紹介しよう。
いかにツールが発達しても、「顔を合わせて対話すること」以上に人間の感情を揺さぶるコミュニケーション手法はまだ生まれていない。フェイス・トゥ・フェイスの仕組み作りによって社員同士のチームワークを高め、社員が変わり、仕事の質が向上したことで業績アップにつながっているオフィス戦略の好例を見ていこう。
企業が成長を遂げるための経営戦略の1つとしてオフィスの役割が見直されている。中でも注目されているのが「クリエイティブ・オフィス」。社員たちの発想の場であるオフィス環境を快適にし、創造力を引き出す仕掛けを施す戦略的オフィスのことだ。オフィスを変えることで社員はどう変わるのか。また、そのためにどのようなオフィス作りが必要か。具体的に見ていこう。
オフィス移転を機に、オフィスそのものはもちろん、大胆に働き方まで変える企業が増えてきた。そこには経営者の「会社を変えたい」「成長させたい」という具体的な戦略が映し出されているようにも見える。オフィスは経営に何をもたらすのか。また、経営者が自社オフィスに対して持つべき視点とは。オフィス構築を手掛ける富士ビジネスの河田誠一郎社長に聞いた。
LECTURE Theater 2014 第2回
現代における多くのイノベーションは、技術進化そのものではなく、まったく異なる発想から創出されている。iPhoneやiPadが出現したとき、多くの技術者は「何も新しい技術はない。自分でも作れる」と豪語した。しかし、多くの技術者は、生活者を感動させ、一大市場を開拓したiPhoneやiPadを創造できなかったのである。
LECTURE Theater 2014 第1回
情報を好きなときに、好きな場所で取り出し、複製して利用できる。デジタル技術は、学びや情報活用の姿を劇的変えた。しかし一方で、ネット上のブログやフェイスブックを見ていると、他人の作品の著作権を侵害しながら情報発信しているケースが目立つ。「一億総クリエーター時代」と呼ばれる今日、著作権法は大きく揺れているように見える。
世界の工場、巨大消費市場として今もっとも熱い視線が注がれているASEAN。この地域に進出する企業にとって、効率的なサプライチェーン構築は経営の成否を握るキーファクターであり、それをロジスティクスの面から支える物流企業の役割は日増しに高まっている。