スルガ銀行

邦銀は今、店舗数削減に本腰を入れ、同時に未来の店舗の在り方を模索しているさなかだ。デジタル化の分野などで先行する米国の銀行を取材してきた金融ジャーナリストの浪川攻氏は、抜本的な店舗改革を提唱する。

長引く低金利環境の中で本業の融資ビジネスが低迷し、銀行は構造不況業種に陥った。このまま衰退産業に転落する以外になすすべはないのか。金融ジャーナリストの浪川攻氏は、その分水嶺を銀行が「プロ作りができるかどうか」だと見定める。

銀行員には、他業界ではなく銀行業界内で専門性を発揮した方がよい職種があるのも事実。銀行でしか生き残れない銀行員の職種を、多くの実績を持つ転職エージェントが紹介する。

銀行員人生が円熟期を迎えたとき、銀行員は他社への出向に備えた人生設計を学ぶために「たそがれ研修」と呼ばれる研修を受ける。この研修の中身はどのようなものなのか。また、出向先の条件がどんどん悪化する実情とは？50代行員が赤裸々に語った。

みずほ銀行が「紙の預金通帳」を発行するのに1100円の手数料を取る方針を発表し、波紋を呼んでいる。今まで「無料が当たり前」だった銀行のサービスが有料化していく流れは、今後加速していくだろう。そのとき私たちが損しないためにすべきことは何かをお伝えしたい。

法人営業、支店事務、経営企画――。一口に銀行員と言っても、職種や年次によって「転職成功率」は明確に異なる。転職エージェント完全監修の下、28の職種別に今の転職市場における価値を天気予報に例えて見通した。

先が読めないこのご時世において、どうしたら満足のいく転職活動ができるのか。初めて転職を考え始めている銀行員のために、金融領域を専門とする転職エージェントから基本の5ステップを聞いた。

今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は、近年「構造不況業種」と呼ばれながらも、コロナ禍対応で資金繰りに窮する企業の救世主となれるかどうかに注目が集まる銀行業界に絞ったランキングをお届けします。

投資用不動産ローンで不正融資の実態が明らかになったスルガ銀行。異業種のノジマをはじめとする支援の手が入り乱れる状況で、再生への道のりをどう歩んでいくのか。その実情を探った。

収益低下で崖っぷちに立たされた地域銀行が起死回生のビジネスモデルを模索している。存在意義が問われる地銀は、自己変革が可能なのか。新型コロナウイルスショックで苦境に陥った地域も救わなければならない。顧客企業に向き合う銀行はどこなのか。ランキングを交えて3月23日（月）から29日（日）まで全15回連載でお送りする。

日本銀行は金融機関に“アラート”を出し、金融機関は不動産業向け融資の選別を始めた。垂れ流し状態だった蛇口をキュッキュッと閉める音がする。特集「不動産・開発　危うい狂乱」（全13回）の最終回では、異次元金融緩和によって生み出された異次元不動産市場に切り込む。国内の金融機関の不動産業向け融資残高が初めて100兆円を超えた。不動産市場は、狂乱の果てに終わりを迎えるのだろうか。

蛇の道は蛇、建前だけでは本質は決して分からないのが不動産。そんな業界に首まで漬かった業界人がネット上に集う全宅ツイ（全国宅地建物取引ツイッタラー協会）。週刊ダイヤモンド12月28日・1月4日合併号「総予測」ではメンバーが変調する不動産市況について恒例の座談会を開催しました。誌面には掲載できなかった暴露ネタ満載の3時間トーク、完全版を6回に分けてお届けします。

地方銀行が再編機運の高まりを見せる中、「全国銀行員の平均年収ランキング」を作成した。1位は大手信託銀行で1303万円。経営再建中のスルガ銀行は729万円だったが、下位5行は500万円に満たなかった。

地方銀行が再編機運の高まりを見せる中、「全国銀行員の平均年収ランキング」を作成した。1位は大手信託銀行で1303万円。経営再建中のスルガ銀行は729万円だったが、下位5行は500万円に満たなかった。

長らく物価上昇の頭打ち要因だった賃貸物件の家賃が、ここにきて上がり始めている。背景には、日銀と金融庁による政策の意外な影響がありそうだ。このままいくと不動産市場は一段高となり、家賃の上昇で家計が圧迫されそうだ。

愛知県を除く中部地方で「年収が高い会社ランキング」を作成した。トップはファナック。10位以内に静岡、長野の両県から3社ずつランクインした。

愛知県を除く中部地方で「年収が高い会社ランキング」を作成した。トップはファナック。10位以内に静岡、長野の両県から3社ずつランクインした。

「こんなに良い物件、即決しないとすぐなくなりますよ」――そんな不動産業者の甘言に釣られて、投資に必要なチェックポイントを見落としてしまい後悔するケースは後を絶たない。そこで今回、500棟もの物件を調査してきた不動産投資のプロに七つの重要ポイントを挙げてもらった。

2008年のリーマンショックで一度は冷めた不動産投資熱が、ここ数年で再び過熱し、バブル化しているとの指摘がある。特に「投資用マンション」市場の伸びは右肩上がり。その波に乗って不動産業者が続々と株式上場を果たした。バブルははじけるのか否か――。

スルガ銀行2トップインタビューの第3段となる最終回では、新経営体制に移行して初めて策定する中期経営計画のポイントに加え、新たに副社長に就任した嵯峨行介氏の人物像について聞いていく。