スルガ銀行

サラリーマンは不動産投資ローンを幾らまで借りられるのか。金融機関は勤務する会社の“看板”や職種、年収などを値踏みして、貸し出す金額や金利に露骨な差をつけてくる。優遇される者もいれば、お断りされる者もいる。

東京大学を卒業して大手銀行に就職したエリート、矢内彩さんは在職中に1億5000万円の不動産投資を決意した。しかし、この投資があだとなって自己破産。いったい何が起こったのか。決定的な敗因は何だったのか。本人が赤裸々に語った。

SBIホールディングスが新生銀行に仕掛けたTOB（株式公開買い付け）に、スルガ銀行と離婚協議中のノジマが“共鳴”している。場合によってはスルガ銀株の買い増しもあり得そうな雲行きだ。

不正融資問題で揺れに揺れたスルガ銀行は、不動産投資向け融資のターゲットをシフトさせている。保有物件が総額10億円を超える不動産投資家の「メガ大家」たちが、同行の路線変更の全貌、そして「初級サラリーマン投資家」の資金調達の現実を克明に語った。

不動産投資の資金調達で頼れる金融機関はどこなのか。個人の専業不動産投資家でトップクラスの保有資産を誇る玉川陽介氏が金融機関を格付け。併せて不動産投資家に実施したアンケートから今後の融資が期待できる金融機関を明らかにした。

新型コロナウイルスのワクチン接種の進展で日本経済も21年度後半にかけて、経済活動正常化が期待できる。とはいえ、企業業績の回復には業種間格差、企業間格差が生じ、二極化している。連載『ダイヤモンド決算報』では、3つのランキングで企業業績を分析する。予想純利益増加率ランキングと予想純利益改善額ランキングで勝ち組を取り上げ、予想純利益減少率ランキングで負け組を取り上げる。今回は、『予想純利益減少率ランキング』をお届けする。

新型コロナウイルスのワクチン接種の進展で日本経済も21年度後半にかけて、経済活動正常化が期待できる。とはいえ、企業業績の回復には業種間格差、企業間格差が生じ、二極化している。連載『ダイヤモンド決算報』では、3つのランキングで企業業績を分析する。予想純利益増加率ランキングと予想純利益改善額ランキングで勝ち組を取り上げ、予想純利益減少率ランキングで負け組を取り上げる。今回は、『予想純利益減少率ランキング』をお届けする。

5月末、スルガ銀行と、その筆頭株主で家電量販大手のノジマの“離婚協議”が明らかになったことで金融業界がざわついている。ノジマはスルガ銀経営から手を引くのか否か。どちらにしても、金融業界は無風でいられそうにない。

長引く低金利の影響や、コロナ禍による貸し倒れに備えた費用が収益を圧迫し、危機感を募らせる銀行業界。上場している全国85行の平均年収ランキングのうち、トップ5を紹介する。

長引く低金利の影響や、コロナ禍による貸し倒れに備えた費用が収益を圧迫し、危機感を募らせる銀行業界。上場している全国85行の平均年収ランキングをつぶさに見れば、今後の業界再編の行方が読み解けるはずだ。

コロナ禍に伴う企業の業況悪化が、与信コストの増加をもたらし、地銀の収益力に暗い影を落とそうとしている。今後、全国的に不良債権が急増したタイミングで赤字に転落しやすい地銀はどこなのか。独自の試算で地銀の体力を推し測った。

新型コロナウイルスの感染拡大は、ピークアウトする様子がない。2月以降も緊急事態宣言期間が延長になると経済に与える影響は非常に大きくなるため、勤務先の業績や自分の収入面で不安を感じる人は少なくないだろう。このような状況下でも自分でできることはある。今回は、わが家のお金を減らさない＆増やすためのテクニックを四つ紹介しよう。

コロナで不動産市場どうなっちゃうの？人気の不動産Twitter集団「全宅ツイ（全国宅地建物取引ツイッタラー協会」による恒例の年始不動産市況座談会を今年も全6回にわたりお届けします。4回は個人不動産投資家編。コロナ禍で投資環境はどう変化したのでしょうか。

今回は愛知県を除く中部地方（新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県）に本社がある上場企業を対象に「年収が高い会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が20人未満の企業は除外している。

11月10日、日本銀行は経費率の改善や経営統合を実現した地方銀行と信用金庫を対象に、当座預金に0.1％の金利を上乗せするという新制度を発表した。新制度の恩恵を受ける地銀はどこなのか、ランキング形式でお届けする。

かつて「年収300万円でも大丈夫」と広告されていた不動産投資が近年、一変した。「年収1000万円以上に限られてきた」との声すら業界から聞かれる。その背景にあるのは、金融機関の融資厳格化と高年収者に対する“裁量”だ。

人材紹介会社から「基本的な業務遂行能力が高い」という評価を得る銀行員でも、転職活動という戦場に出れば半数は履歴書で落ちるという。あまたの転職する銀行員を見てきた渡部昭彦氏が、転職活動時の注意点を伝授する。

2017年、3メガバンクが合計3.2万人に及ぶ人員・業務量削減を打ち出し、「大リストラ時代」の到来を予感させた。未曽有の変革期の今、失敗しない転職をするために何を心掛けるべきか。銀行員の転職事情に精通する渡部昭彦氏が動画で語る。

銀行業界は、IT企業など異業界からの「領域侵犯」を受け続けてきた。今後、金融機関としての常識を持たない企業と渡り合うために、銀行は「銀行員を商品」とした、人材紹介業へと乗り出す。金融コンサルタントの高橋克英氏が力説する。

デジタル化が進むと「スマートフォンでほぼ銀行業務は実現できる」。多くの識者が再編の行方を予測する中で、金融コンサルタントの高橋克英氏は、3行あるメガバンクは2行、100行以上ある地方銀行は20行にまで減るという異例のシナリオを描いた。