経営戦略(183) サブカテゴリ
競争が過激化すると差別化はより細分化し、結果、消費者から見てほとんど違いが見えなくなる。まるで誰もが没頭しながら、誰も1人勝ちできない「鬼ごっこ」のようだ――。ハーバード・ビジネススクールでいま最も注目を集めるヤンミ・ムン教授の処女作『ビジネスで一番、大切なこと』、無料公開連載、第3回。

第2回
第2回企業はなぜ成長、低迷を繰り返すのか?――突然の異動
高山が本社食堂で昼食をとっていると、同期の沼口が話しかけてきた。沼口は高山が販売スタッフから外された理由を聞き出す。そこへ後輩の守下も話に加わる。3人は、会社が新しく導入したインセンティブ給与制度の不備について話す。やがて会話はしきがわの人材育成のあり方に及ぶ。

ブレグマンによれば、瞑想は「衝動に抗う能力」を高め、数々のメリットをもたらすという。瞑想という言葉や習慣に何らかの抵抗を感じる人は、それをストレッチや散歩のような手軽な行為として考えてはどうだろう。

プロフェッショナルとして知恵を絞れば絞るほど、消費者のこころを見失ってしまう「差別化の罠」。そのことを、ふとした日常の視点から、思い起こさせてくれる……。ハーバード・ビジネススクールでいま最も注目を集めるヤンミ・ムン教授の処女作『ビジネスで一番、大切なこと』、無料公開連載、第2回。

第5回
住友スリーエムのCFOを担うのが昆政彦・取締役兼常務執行役員。なんと財務のほかにITと人事まで幅広い。「時間の50%は人事に費やす」と話すCFOもなかなか珍しい。ファイナンス部門を担う人間の数字を“決め”にいく力について話を伺った。

第34回
日本では能力と才能に溢れる起業家が、的外れなテーマに取り組む愚を繰り返す。多産多死の元凶の一つだ。こうした失敗を減らす意味でも、筆者はメンターの存在が非常に重要だと考えている。今回紹介するのは、メンターの小澤隆生氏の事例だ。

第347回
組織の良否はそこに成果中心の精神があるかどうかによって決まる
人間は多様である。しかも、でこぼこした存在である。あることを得意とし、あることは不得意とする。得意なことを伸ばすのは簡単だが、不得意なことを直すのは至難である。そこで不得意なことを意味のないものとし、得意なものを引き出して組み合わせることが必要になる。

最近の円安は輸出企業の売上高と利益を押し上げている。この増収・増益には、輸出増に基づくリアルな部分と、現地生産・現地販売の在外子会社の財務諸表の換算による部分とがある。トヨタ自動車の2014年3月期第1四半期の財務諸表を題材に、リアルな部分と換算の部分を試算する。

第1回
第1章企業はなぜ成長、低迷を繰り返すのか?――経営企画室 誕生
人事部長の添谷野令美は、新組織図について専務の阿久津剛次と相談する。阿久津は新組織の全体像を確認するが、社長の肝いりで新設の経営企画室ができること、室長がヘッドハントで入社してくることを知り不機嫌に。阿久津が問題社員と見なしている高山昇は、新設の経営企画室に異動になる。

「ハーバード生活で最も印象に残った」「他のクラスと違って人間味に溢れていた」「卒業後の進路を考え直すきっかけとなった」……。ハーバード・ビジネススクールでいま1番熱いヤンミ・ムン教授のマーケティングの授業。そのエッセンスを1冊に凝縮したのが『ビジネスで一番、大切なこと』である。本誌9月号特集「顧客を読むマーケティング」にちなみ、を5回にわたって無料で公開する。

「オープン・イノベーションとデザイン思考」もついに今回が最終回です。「Internet of Things」(モノのインターネット化)時代には、データサイエンティストたちの活躍が期待されます。その理由やデータサイエンティストに求められるスキルについても考えてみましょう。

第115回
今回はソニーを扱う。1年7ヵ月ぶりの登場だ。避けてきたのには、ソニーの決算書を読み解くのは「しんどい」からだ。例えば「ソニーの営業利益」と「ソニー以外の企業の営業利益」とは「質」が異なることを、人々は理解しているだろうか。

本誌2013年9月号(8月10日発売)の特集は「集合知を活かす技術 」。HBR.ORGの関連記事の最終回は、コンテストをうまく活用する方法を紹介する。社内外のクラウドからアイデアを募るコンテストは、問題解決のための効果的な手法だ。

健全な企業でも、意図せずにみずからイノベーションを阻んでいることがあるという。アンソニーはこれを拘束衣になぞらえ、5つの制約を紹介する。

好評をいただいた山形氏の連載も、ついに今回が最終回です。ある説によると、人類の進化と集合知は切っても切り離せないといいます。「賢いほうが生存に有利だ」と言われるのに、なぜ世の中は天才だらけになっていないのでしょうか。その理由も集合知にあるかもしれないのです。

ここまで、社会システム・デザインの考え方を用いて、医療システム問題、冷え込んだ国内消費を拡大する方法など、今これからの日本が避けて通れない問題にいかに取り組むかを示してきた。ほかにもさまざまなアイデアが湧いてくるはずである。元マッキンゼー東京支社長であり、東大エグゼクティブ・マネジメント・プログラム(EMP)で次世代リーダーを育成している横山禎徳氏の好評連載、いよいよ最終回。

企業の短期志向を改めると同時に、長期的な株主への価値を最大化する方法はあるか――マーティンは「資本の時間的価値」に着目し、新たな方法を提案する。

集合知の成立条件のひとつに、参加する側のメリットがあげられます。しかし、今回取り上げるのは、参加者にそれほどメリットがない集合知についてです。メリットがないのに、人々はなぜ協力するのでしょうか。そして、集合知を機能させるには参加者の数が必要なのでしょうか。

2010年、スイスの金融大手UBSが従業員に定めるドレスコードが流出し、詳細すぎるとして冷笑や非難を浴びた。しかしヒューレットはこれを擁護し、幹部を目指す人材にとってこうしたガイドラインは有益であるという。なぜだろうか。

本誌2013年9月号(8月10日発売)の特集は「集合知を活かす技術 」。HBR.ORGの関連記事の第5回は、広告代理店V&Sのクラウド活用について。ブランドのファンやコミュニティを巻き込み広告を展開する、具体的な手法の一部を紹介する。
