窪田順生
第4回
日本テレビがレディー・ガガ氏の発言を「意訳」しすぎて炎上した。メディアが外国語を「超訳」して、真意とはかけ離れた報道をすることは珍しくない。その背景には、「憎悪」「怒り」「不安」を煽らないと視聴率や部数が伸びないという、業界の背負う“業”のようなものがある。
トランプ大統領誕生に世界中が驚いているが、メディア戦術の側面から見れば、むしろこの結果は妥当だ。米マスコミがヒラリー擁護をすればするほど、トランプの支持者が増えたカラクリを解説する。
第3回
はごろもフーズのシーチキンにゴキブリ混入が発覚した。2014年12月、ペヤングの焼きそばにゴキブリ混入が発覚し、半年の長きに渡って販売中止となった事件は記憶に新しいが、両ケースとも、不祥事そのものに加えて、お粗末な広報対応がネット上の「炎上」に油を注いだ。
第3回
神社に供養のためにおさめられた日本人形を借り受け、お化け屋敷をつくったユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）が、日本人形協会から猛抗議を受け、ネットでも炎上している。事の是非はさておき、ＵＳＪはメディア対応や事前のリスク洗い出しなど、多くの点で失敗している。
第2回
豊洲新市場を巡る刺激的なキーワードに、また1つ「傾く柱」が加わった。しかし、フジテレビが行ったこの報道は、関係各所に十分な「ウラ取り」をした形跡がない。報道の基本である「ウラ取り」がおろそかになりがちな背景には、どういったマスコミの事情があるのだろうか？
第1回
豊洲新市場を巡って、地下にある“空間”の存在が大騒ぎになっている。そもそも、この“空間”は技術的に必要なもの。それがなぜ、こんな異様で不可思議なものとして報道されるようになったのか？そこには小池百合子都知事の巧みな情報操作術がある。
NHKのスクープに端を発した天皇陛下の「生前退位」問題。当初、宮内庁幹部が全面否定し、その後に陛下ご自身が「お気持ち」を表明したというプロセスに、「宮内庁の対応は悪い」という批判も起きた。しかし、これまでの経緯を丁寧にひもとけば、実は宮内庁が仕掛けた、巧妙な情報戦であった可能性が浮かび上がってくる。
熊本地震の被災地でたびたび、マスコミ関係者が起こすトラブルが問題になっている。しかし、これはなにも今に始まった話ではなく、過去、何度も災害が起こるたびに繰り返されてきた。マスコミ業界の根深いトラブル体質の原因はどこにあるのだろうか？
早くも「復帰は難しいのではないか」とささやかれている清原和博容疑者。しかし過去には、同じく薬物使用で逮捕されても1年数ヶ月で復活した芸能人や元スポーツ選手はいる。復活できるか、できないか。その境目は一体どこにあるのか？
早くも「復帰は難しいのではないか」とささやかれている清原和博容疑者。しかし過去には、同じく薬物使用で逮捕されても1年数ヶ月で復活した芸能人や元スポーツ選手はいる。復活できるか、できないか。その境目は一体どこにあるのか？
壱番屋の廃棄冷凍カツ横流しから明るみになった一連の事件。事件の背景には、食品リサイクル産業の構造的問題と、業界を跋扈する「廃棄食品ブローカー」たちの存在が見え隠れする。
過激な言動で知られるドナルド・トランプ氏の勢いは、長続きしないと見る有識者は多い。しかし、トランプ氏は単に「もの珍しさ」で一時的な人気を得ているわけではない。放言の裏には、したたかなメディア戦略が垣間見える。
沖縄にディズニーランドが誘致されるのでは、という話が盛り上がっている。「夢の国」と「政治」はミスマッチ、と思いきや、実はディズニーランドの世界的成功の背景には、政治との密接な結びつきが隠れている。
「加工肉に発がん性」−−ハムやベーコン好きには看過できないデータが示されて1ヵ月弱。加工肉業界は巧みな広報戦略で論点をすり替え、火消しに躍起だ。問題の本丸である「添加物」を巡る真相を解説する。
収益の柱である介護事業の売却を発表したことで株価が急落したワタミ。気の早い一部メディアや市場関係者は、「Xデー」も近いことを匂わせ始めた。苦境の原因の1つである「ブラック企業」問題は、ワタミにどう影響したのだろうか？
安保関連法案反対運動で一躍有名になったSEALDs。次なる活動は「落選運動」のようだ。さらに永田町では「カジノ反対に乗り出すのでは？」ともささやかれている。
父娘ゲンカが会社を巻き込む問題に発展した大塚家具だが、お詫びセールが好調で、むしろ業績は向上した。“炎上”をビジネスに結びつけられるか、それとも、そのまま失墜してしまうのか。分かれ目はどこにあるのか？
1990年代、日本の銀行の不良債権問題を暴いた伝説のアナリスト、デービッド・アトキンソン氏は、およそ四半世紀にわたって日本を研究してきた人物でもある。知日派イギリス人に日本の強みと弱みとは何か、聞いた。
第58回
世界動物園水族館協会（WAZA）から4月、会員資格を停止された日本動物園水族館協会（JAZA）。背景には反捕鯨団体による圧力があったと言われている。反捕鯨団体は今や、日本を悪者にすることで大金を稼いでいるのが実情だ。
自民党のテレビ局幹部聴取が「言論の自由を奪う圧力だ」と騒がれている。しかしそもそも、日本の報道機関、とりわけテレビ局に「言論の自由」があるとは思えない。
