神社に供養のためにおさめられた日本人形を借り受け、お化け屋敷をつくったユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）が、日本人形協会から猛抗議を受け、ネットでも炎上している。事の是非はさておき、ＵＳＪはメディア対応や事前のリスク洗い出しなど、多くの点で失敗している。（ノンフィクションライター 窪田順生）

初動対応のマズさで
ＵＳＪがネットで炎上

「リ・ボーン！ さあ、やり過ぎよう、生き返ろう」のかけ声で15周年記念を盛り上げるユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）に、「やり過ぎ」の批判が寄せられている。

ＵＳＪが人形を借り受けた淡嶋神社は、長らく日本人形協会とは犬猿の仲。今回の抗議は、事前に十分予想できたはずのものだ（写真はイメージです）

 18日、人形メーカーなど全国約400社が加盟する日本人形協会が、ＵＳＪに対して抗議文を送付したと発表した。

 問題とされたのは、人形供養で知られる和歌山県の淡嶋神社から借り受けた、600体以上の日本人形を用いた迷路型お化け屋敷「祟（ＴＡＴＡＲＩ）～生き人形の呪い～」だ。ＵＳＪのみならず、淡嶋神社も抗議文送付の対象となった。

 日本人形協会の「日本人形を呪いや祟りといった恐怖の対象として扱っており、メーカーや小売業者への営業妨害になる」という抗議文が大きく取り上げられ、「さすがに本物の人形はダメでしょ」「元の持ち主の許可を得ていないのはよくない」という批判が、ＵＳＪや淡嶋神社に向けられる事態となったのだ。

 この話に対しては、みなさんもいろいろな意見があるだろうが、ここまで「批判色」が強くなってしまったひとつの要因には、ＵＳＪの「初動対応」のマズさがある。

 抗議を報じたメディアの第一報では、ＵＳＪ側のこのような対応が報じられた。

《ＵＳＪは「抗議文の指摘は法的な根拠に基づいたものではなく、アトラクションは予定通り続ける。ただ、貴重な意見として参考にしたい」とコメントしている》（時事通信10月18日）

 外資系企業にはこういう決まり文句が多いのだが、日本の広報コミュニケーションでは、「被害者」を名乗る人がいるリスク下では、法律論を持ち出すのはご法度とされる。俳優・高畑裕太氏が釈放された際、弁護士が「違法性の顕著な悪質な事件ではなかった」という声明を出して大騒ぎとなったように、いたずらに議論を活性化し、ネガ論調を長引かせるだけだからだ。

 実際にこのコメントによって、ネットでは「法的にセーフでも社会常識としてアウトだろ」などのツッコミはもちろん、「奉納したのだから所有権は放棄しているのでは」「貸し出しているだけだから問題ない」など喧々囂々と議論が活性化。結果として、「燃料」が投下されたような形になってしまったのだ。